産業理学療法部門
勤労者の腰痛予防への取り組み

[KS1117-2] 産業理学療法指導システムの開発，その現実解と未来への展望

^○野村卓生 (関西福祉科学大学保健医療学部リハビリテーション学科)

腰痛は労働者の重大な問題であり，かつ，日本では高齢化が進行し高年齢労働者が増加すると考えられることから，腰痛予防対策の確立が喫緊の課題である^1）。日本では業務上疾病の約6割を腰痛が占め，原因を特定しきれない非特異的腰痛が85％を占める。非特異的腰痛については，最近，心理・社会的要因も関与していることが明らかにされ，正しい情報の提供や周囲の励ます態度などは腰痛を軽快させる。我々は，理学療法士のメール指導による勤労者（相談者）への腰痛予防効果を検証するため，過去にPhysical Consultant研究（PCo研究）を行った^2）。PCo研究では終了後に相談者のWork Ability Indexや恐怖的回避思考の有意な改善を認めた。PCo研究の経験から，多人数のデータを管理し効率的で効果的なメール指導を行うには，専用のシステム開発が必要と考えられた^3）。講演では，まず，日本理学療法士協会「日本における産業理学療法の推進に関する戦略的研究」および厚生労働省労災疾病臨床研究事業補助金「職場における腰痛の効果的な治療法等に関する研究（研究代表者 松平浩）」の助成を受けて開発した産業理学療法指導システム（Consulting system for physical therapy in occupational health，Compo）の概要を述べる。ついで，Compoを用いた介入研究（UMIN000018450）の現状をふまえ，産業保健分野における理学療法の未来展望を述べる。
1．川又華代，野村卓生，他．保健衛生業における腰痛予防対策の実態調査高年齢労働者が働きやすい環境にむけた理学療法士活用の提案．日職災医誌，印刷中．
2．産業理学療法研究会．産業保健領域への理学療法士の介入研究．経済産業省ヘルスケア関連2事業合同成果報告会 ヘルスケア産業の最前線．pp32-33，日本総合研究所，2014.
3．Nomura T, Asada F, et al., The current state along with outstanding issues related to email-based guidance by physical therapists aiming to prevent low back pain among workers. JJOMT, in press.