[O-TK-03-3] 地域在住高齢者に対する咳嗽力改善プログラムの効果
キーワード：地域在住高齢者, 咳嗽, 介入研究
【はじめに，目的】
咳嗽力の指標である咳嗽時最大呼気流量（CPF）は誤嚥性肺炎予防に重要な要素の一つである。先行研究において地域在住高齢者の約2割は自己排痰に必要なCPFが保たれていないことが示されたことから，早期からCPF低下を予防することが大切であると考える。そこで本研究ではCPF改善を目的とした咳嗽力改善プログラムを作成し，地域在住高齢者に対する咳嗽力改善プログラムの効果について検証した。
【方法】
対象は地域在住で介護予防事業（一次予防事業）に参加している65歳以上かつ歩行が自立している高齢者34名（男性12名，女性22名，平均年齢77±6歳）とし，咳嗽力改善プログラムを行う群17名（介入群）と行わない群17名（対照群）に分けた。プログラムはハーフカットポール上背臥位（5分間/日），呼気筋トレーニング（25回/日），CPFの確認（数回）からなり，自宅にて週5回以上，4週間行うように指導した。呼気筋トレーニングは逆向きにしたThreshold IMTを用い，最大呼気圧（MEP）の30～50％の呼気抵抗負荷で呼気を行わせ，2週後にMEPの再測定を行い，呼気抵抗負荷を調整した。CPFの確認にはピークフローメータを用いた。介入前後の測定項目は咳嗽力としてCPF，呼吸機能として努力性肺活量（FVC），最大吸気圧（MIP），MEP，胸腹部可動性とした。CPF測定にはフェイスマスクとピークフローメータを用い，最大吸気位から最大努力での咳嗽を行わせた。FVC測定にはスパイロメータを，MIPとMEP測定には口腔内圧計を用い，それぞれガイドラインに準じて測定を行った。CPF，FVC，MIP，MEPの測定は各3回行い，最大値を採用した。胸腹部可動性は呼吸運動測定器を用いて，上部胸郭，下部胸郭，腹部における深呼吸時の呼吸運動の大きさを呼吸運動評価スケール（0～8）で表し，スケール値の合計（0～24）を2回測定し最大値を求めた。各測定項目における2要因（群，時期）の比較に分割プロットデザインによる分散分析を用い，交互作用が有意であった場合に単純主効果の検定を行った。また，各測定項目における介入前後の変化量（介入後－介入前）を算出し，変化量における2群の比較に対応のないt検定，Mann-Whitneyの検定を用いた。
【結果】
FVC，MEP，胸腹部可動性に主効果，交互作用を認めなかったが，CPFとMIPに有意な交互作用を認めた。要因別に比較した結果，時期の比較では介入群のみ有意な増加を認め，2群の比較では介入前，介入後に有意差は認めなかった。CPF，FVC，MIP，MEP，スケール値における変化量は介入群でそれぞれ40L/min，-0.02L，10.6cmH2O，1.4cmH2O，-1，対照群では0L/min，0.08L，0.5cmH2O，0.4cmH2O，0となり，CPF，MIPのみ有意差を認めた。
【結論】
地域在住高齢者に対する1カ月間の非監視下での咳嗽力改善プログラムは，CPFとMIPを有意に増大させ，咳嗽力改善に有効である可能性が示された。今後は長期効果についても検討していく必要があると考える。
咳嗽力の指標である咳嗽時最大呼気流量（CPF）は誤嚥性肺炎予防に重要な要素の一つである。先行研究において地域在住高齢者の約2割は自己排痰に必要なCPFが保たれていないことが示されたことから，早期からCPF低下を予防することが大切であると考える。そこで本研究ではCPF改善を目的とした咳嗽力改善プログラムを作成し，地域在住高齢者に対する咳嗽力改善プログラムの効果について検証した。
【方法】
対象は地域在住で介護予防事業（一次予防事業）に参加している65歳以上かつ歩行が自立している高齢者34名（男性12名，女性22名，平均年齢77±6歳）とし，咳嗽力改善プログラムを行う群17名（介入群）と行わない群17名（対照群）に分けた。プログラムはハーフカットポール上背臥位（5分間/日），呼気筋トレーニング（25回/日），CPFの確認（数回）からなり，自宅にて週5回以上，4週間行うように指導した。呼気筋トレーニングは逆向きにしたThreshold IMTを用い，最大呼気圧（MEP）の30～50％の呼気抵抗負荷で呼気を行わせ，2週後にMEPの再測定を行い，呼気抵抗負荷を調整した。CPFの確認にはピークフローメータを用いた。介入前後の測定項目は咳嗽力としてCPF，呼吸機能として努力性肺活量（FVC），最大吸気圧（MIP），MEP，胸腹部可動性とした。CPF測定にはフェイスマスクとピークフローメータを用い，最大吸気位から最大努力での咳嗽を行わせた。FVC測定にはスパイロメータを，MIPとMEP測定には口腔内圧計を用い，それぞれガイドラインに準じて測定を行った。CPF，FVC，MIP，MEPの測定は各3回行い，最大値を採用した。胸腹部可動性は呼吸運動測定器を用いて，上部胸郭，下部胸郭，腹部における深呼吸時の呼吸運動の大きさを呼吸運動評価スケール（0～8）で表し，スケール値の合計（0～24）を2回測定し最大値を求めた。各測定項目における2要因（群，時期）の比較に分割プロットデザインによる分散分析を用い，交互作用が有意であった場合に単純主効果の検定を行った。また，各測定項目における介入前後の変化量（介入後－介入前）を算出し，変化量における2群の比較に対応のないt検定，Mann-Whitneyの検定を用いた。
【結果】
FVC，MEP，胸腹部可動性に主効果，交互作用を認めなかったが，CPFとMIPに有意な交互作用を認めた。要因別に比較した結果，時期の比較では介入群のみ有意な増加を認め，2群の比較では介入前，介入後に有意差は認めなかった。CPF，FVC，MIP，MEP，スケール値における変化量は介入群でそれぞれ40L/min，-0.02L，10.6cmH2O，1.4cmH2O，-1，対照群では0L/min，0.08L，0.5cmH2O，0.4cmH2O，0となり，CPF，MIPのみ有意差を認めた。
【結論】
地域在住高齢者に対する1カ月間の非監視下での咳嗽力改善プログラムは，CPFとMIPを有意に増大させ，咳嗽力改善に有効である可能性が示された。今後は長期効果についても検討していく必要があると考える。