[O-YB-04-1] 病棟看護師の腰痛が労働生産性（プレゼンティーイズム）に与える影響
Keywords:腰痛, プレゼンティーイズム, 看護師
【はじめに，目的】
腰痛は，業務上疾病の中で約6割を占める労働衛生上の重要課題であり，特に看護業界での課題意識は高い。近年では，仕事に出勤していても心身の健康上の問題で，労働生産性が低下するプレゼンティーイズムが着目されている。しかし，看護師の腰痛に着目し，急性/慢性腰痛とプレゼンティーイズムとの関連性を検討した研究はない。したがって，本研究では，看護師における急性/慢性腰痛がプレゼンティーイズムに与える影響を明らかにすることを目的とした。
【方法】
大学病院に勤務する看護師807名（平均年齢：33.2±9.6歳，女性91.0%）を対象に，自記式質問紙を配布し，基本属性（年齢，性別，キャリア年数），腰痛の有無，腰痛の程度（Numeric Rating Scale）を聴取した。腰痛は，現在の腰痛の有無と，現在腰痛がある場合，その継続期間を聴取することで，腰痛なし，急性腰痛（1日から3ヶ月未満），慢性腰痛（3ヶ月以上）に分類した。さらに，プレゼンティーイズムの評価としてWork Limitations Questionnaire-J（WLQ-J）を聴取した。WLQ-Jは，労働生産性を数値（%）で算出できる質問紙であり，“時間管理”“身体活動”“集中力・対人関係”“仕事の結果”の下位尺度がある。統計解析では，対象者を腰痛なし群，急性腰痛群，慢性腰痛群に分類し，Kruskal Wallis検定（Bonferroni補正）およびカイ二乗検定にて基本属性，WLQ-Jを比較した。次に，従属変数に労働生産性総合評価および各下位尺度を，独立変数に急性腰痛の有無，または慢性腰痛の有無を，調整変数にキャリア年数・性別を投入した重回帰分析を各々行った（強制投入法）。統計学的有意水準は5%とした。
【結果】
回答データに欠測のない765名を解析対象とした。対象者のうち，363名（47.5%）が急性腰痛，131名（17.1%）が慢性腰痛を有していた。単変量解析の結果，腰痛なし群に比べ，急性および慢性腰痛群は有意に年齢が高く，キャリア年数も長い傾向が認められた（P＜0.001）。加えて，“労働生産性総合評価”“身体活動”“集中力・対人関係”において群間に有意差が認められた（P＜0.05）。重回帰分析の結果，急性腰痛が労働生産性に与える影響は認められなかったが，慢性腰痛は“集中力・対人関係”と有意に関連していた（非標準化β=-5.78，標準化β=-1.27，P=0.016，95%信頼区間-10.5--1.1）。
【結論】
本研究結果より，看護師の慢性腰痛は“集中力・対人関係”低下と有意に関連することが明らかとなった。急性腰痛は，発症してから日が浅いため，まだ労働生産性低下には関連していなかったと考えられる。しかし，慢性腰痛では，それに伴う痛みの増加や，うつ傾向などが複合的に“集中力・対人関係”を悪化させると考えられ，慢性腰痛を予防することで労働生産性を維持していくことの重要性が示唆された。
腰痛は，業務上疾病の中で約6割を占める労働衛生上の重要課題であり，特に看護業界での課題意識は高い。近年では，仕事に出勤していても心身の健康上の問題で，労働生産性が低下するプレゼンティーイズムが着目されている。しかし，看護師の腰痛に着目し，急性/慢性腰痛とプレゼンティーイズムとの関連性を検討した研究はない。したがって，本研究では，看護師における急性/慢性腰痛がプレゼンティーイズムに与える影響を明らかにすることを目的とした。
【方法】
大学病院に勤務する看護師807名（平均年齢：33.2±9.6歳，女性91.0%）を対象に，自記式質問紙を配布し，基本属性（年齢，性別，キャリア年数），腰痛の有無，腰痛の程度（Numeric Rating Scale）を聴取した。腰痛は，現在の腰痛の有無と，現在腰痛がある場合，その継続期間を聴取することで，腰痛なし，急性腰痛（1日から3ヶ月未満），慢性腰痛（3ヶ月以上）に分類した。さらに，プレゼンティーイズムの評価としてWork Limitations Questionnaire-J（WLQ-J）を聴取した。WLQ-Jは，労働生産性を数値（%）で算出できる質問紙であり，“時間管理”“身体活動”“集中力・対人関係”“仕事の結果”の下位尺度がある。統計解析では，対象者を腰痛なし群，急性腰痛群，慢性腰痛群に分類し，Kruskal Wallis検定（Bonferroni補正）およびカイ二乗検定にて基本属性，WLQ-Jを比較した。次に，従属変数に労働生産性総合評価および各下位尺度を，独立変数に急性腰痛の有無，または慢性腰痛の有無を，調整変数にキャリア年数・性別を投入した重回帰分析を各々行った（強制投入法）。統計学的有意水準は5%とした。
【結果】
回答データに欠測のない765名を解析対象とした。対象者のうち，363名（47.5%）が急性腰痛，131名（17.1%）が慢性腰痛を有していた。単変量解析の結果，腰痛なし群に比べ，急性および慢性腰痛群は有意に年齢が高く，キャリア年数も長い傾向が認められた（P＜0.001）。加えて，“労働生産性総合評価”“身体活動”“集中力・対人関係”において群間に有意差が認められた（P＜0.05）。重回帰分析の結果，急性腰痛が労働生産性に与える影響は認められなかったが，慢性腰痛は“集中力・対人関係”と有意に関連していた（非標準化β=-5.78，標準化β=-1.27，P=0.016，95%信頼区間-10.5--1.1）。
【結論】
本研究結果より，看護師の慢性腰痛は“集中力・対人関係”低下と有意に関連することが明らかとなった。急性腰痛は，発症してから日が浅いため，まだ労働生産性低下には関連していなかったと考えられる。しかし，慢性腰痛では，それに伴う痛みの増加や，うつ傾向などが複合的に“集中力・対人関係”を悪化させると考えられ，慢性腰痛を予防することで労働生産性を維持していくことの重要性が示唆された。