日本地域理学療法学会　一般演題ポスター
地域P14

[P-TK-14-2] 通所リハビリテーション利用者の身体活動量に対する諸要因の分析

^○杉本諭¹, 大隈統², 古山つや子², 小宮山隼也², 関根直哉², 森山駿一郎², 中山知之², 三上綾香², 安野雄介² (1.東京医療学院大学保健医療学部リハビリテーション学科理学療法学専攻, 2.武蔵台病院リハビリテーション部)

キーワード：要介護高齢者, 身体活動量, Life Space Assessment

【はじめに，目的】高齢者において身体活動量の向上は，加齢に伴う心身機能の低下を防ぎ，健康寿命の延伸に寄与すると考えられる。身体活動量の評価尺度の一つにLife space assessment（LSA）があり，国際的にも広く利用されている。先行研究によると，LSAに関わる要因として特に歩行能力が重視され，運動機能向上を目的とした運動が推奨されている。しかしこれらは介護予防事業の参加者に焦点を当てた研究であり，大半が一人で外出可能な者である。一方地域在住の要介護高齢者は，歩行能力が不十分であり一人で外出困難な場合が多いため，身体活動量が低下しやすく，閉じこもりや寝たきり状態への進行の恐れが高いと考えられる。本研究の目的は，通所リハビリテーション（リハ）利用者の身体活動量を評価し，心身機能との関連について調査することである。

【方法】通所リハの利用者96名のうち，LSAの評価が可能であった91名を対象とした。平均年齢は79.8歳，性別は女性56名，男性35名，要介護状態区分の内訳は要支援1が9名，要支援2が18名，要介護1が30名，要介護2が20名，要介護3が9名，要介護4が4名，要介護5が1名であった。LSAは原田らが作成したLSA日本語版を用い，インタビュー形式で実施した。心身機能の評価として，運動機能はBerg Balance Scale（BBS）を用いた。これは14の動作課題からなるパフォーマンステストであり，歩行獲得や転倒の予測などに用いられている。BBSは歩行が自立していない例に対しても評価可能であるため，本研究で使用することにした。知的機能評価にはMini-Mental State Examination test（MMSE）を使用した。その他，主観的な健康感と生活満足度をVisual Analog Scaleにより評価した。基本的属性として，年齢，性別，介護度を評価した。分析方法は対象をLSAの得点分布に基づき，A群0～25%，B群26～50%，C群51～75%，D群76～100%の4群に分類した後，年齢，介護度，BBS，MMSE，健康感，満足度について，カイ2乗検定，クラスカル・ウォリス検定および多重比較検定を用いて群間比較した。統計学的分析にはSPSSver20.0を用い，危険率は5%未満とした。

【結果】各群のLSAの中央値はA群24点，B群33点，C群44点，D群61.5点であった。年齢の中央値は同様の順に82歳，83歳，80歳，76歳と群間差を認め，多重比較検定ではD群が他群よりも有意に若年であった。BBSの中央値は同様の順に46点，47点，48.5点，53点と群間差を認め，多重比較ではD群が他群よりも有意に高得点であった。その他の項目については4群間に有意差を認めなかった。

【結論】通所リハ利用者のLSAは，活動量の高い群では良好な運動機能を有していたが，それ以下の活動量レベルでは運動機能に違いは見られなかった。すなわち要介護高齢者の運動機能は，機能が比較的高い場合には身体活動量に影響するが，それよりも低い場合には，運動機能だけでなく，人的・物的環境要因の関与も強くなることが示唆された。