第51回日本理学療法学術大会

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一般演題ポスター

日本予防理学療法学会 一般演題ポスター
予防P06

Fri. May 27, 2016 3:20 PM - 4:20 PM 第12会場 (産業振興センター 2階 体育実習室)

[P-YB-06-3] 入院中の日常生活動作能力低下を予防するために,対象者をどのようにスクリーニングするべきか?

ADL維持向上等体制加算算定病棟における,ADL低下患者の背景の分析

篠原智行1, 山田英美2, 中島慶子3, 坐間朗3, 栗原秀行3 (1.日高病院リハビリテーションセンター急性期リハビリ室, 2.日高病院看護部3階北病棟, 3.日高病院リハビリテーションセンター)

Keywords:予防, 日常生活動作, ADL維持向上等体制加算

【はじめに,目的】

平成26年度よりADL維持向上等体制加算が導入され,病棟専従理学療法士配置が評価され,疾患別リハビリテーション(リハ)の枠組みにとらわれず,日常生活動作(ADL)の低下などを予防する介入が可能となった。しかし,日本理学療法士協会による平成27年の実態調査では,当加算を算定しているDPC病院は3~4%に留まっており,課題は多い。当院では,外科と循環器科,脳外科の混合病棟にて当加算を算定してから1年以上が経過した。入院中にADLが低下した患者の割合が3%未満というアウトカムは達成できているものの,低下した患者が一部いることは事実である。

今回,入院中にADL低下をきたしやすい患者のスクリーニングの視点を模索するため,ADLが低下した患者の調査,分析をしたので報告する。


【方法】

平成26年9月以降に入院し,平成27年9月までに退院に至った,ADL維持向上等体制加算を算定している病棟の患者1885名を対象とした。専従理学療法士が介入した対象者全体を把握するため診療科,疾患,年齢,在院日数,入院時および退院時Barthel Index(BI),疾患別リハの有無を調査した。このうち死亡退院を除外し,退院時BIが入院時BIより低下した患者を抽出し,上記項目の調査に加え,診療録をもとに低下した背景を後方視的に分析した。


【結果】

全対象者の診療科として多かった5つは外科735名,循環器内科706名,脳神経外科194名,心臓血管外科83名,内科54名であった。多かった疾患は狭心症248名,大腸がん168名,心不全101名,閉塞性動脈硬化症83名,鼠径ヘルニア69名であった。平均年齢は68.5歳,平均在院日数は10.2日,平均入院時BIは62.9点,平均退院時BI78.7点であった。疾患別リハの実施患者は370名で,実施率は19.6%であった。

死亡退院した76名を除いた1809名のうち,ADLが低下したのは32名で,全体の1.8%であった。診療科は外科13名,循環器内科12名,心臓血管外科6名,脳神経外科1名であった。多かった疾患は大腸がん7名,狭心症4名,弁膜症4名,心不全3名であった。平均年齢は74.2歳,平均在院日数は34.8日,平均入院時BIは74.4点,平均退院時BI47.7点であった。疾患別リハの実施患者は19名で,実施率は59.4%であった。ADLが低下した背景は疼痛(運動器またはがん性)8件,新規脳梗塞4件,感染症3件,入院中の転倒による骨折2件,呼吸苦2件,せん妄2件などであった。


【結論】

ADLが低下した背景は多種多様であり,疾患も様々であった。しかしながら,背景として挙がった疼痛(運動器)や転倒,呼吸苦に対しては,理学療法士が積極的介入をすることができる。疼痛や呼吸苦の評価は,ADL低下リスクを把握するための簡易スクリーニングとして実用的であると考えられる。

ADL維持向上等体制加算を算定する病棟の特徴は様々であるが,ADLが低下し易い対象者の特徴を検証することは,入院中の予防理学療法に寄与するものと考える。