[P-YB-16-5] 健康遊具を使って始めよう介護予防
地域包括支援センター，地域住民と協働して始めた健康づくりへの取組
キーワード：地域包括支援センター, 地域住民, 協働
【目的】神奈川県大和市は「健康都市やまと」を宣言し，健康都市を目指す姿勢を明確にしている。その一環として平成26年度から29年度までの4ヶ年に100ヶ所の公園に303基の健康遊具を設置する「高齢の方の公園デビュー事業」を実施している。この事業では，設置された公園ごとに，市の保健師や理学療法士がインストラクターとなり，健康遊具体験会を実施している。事業の目的は，市民自らが健康づくりや介護予防に取り組んでもらうことや，閉じこもり予防，健康遊具を活用した地域交流などであり，体験会後も地域の自主活動につなげるため，地域住民のみならず，健康づくり・介護予防のボランティア等も対象に健康遊具体験会を行っている。この健康遊具は当院の所在地を管轄する地域包括支援センター（以下包括）の担当地域にも設置されており，包括は啓発方法を模索していた。そこで包括が活動支援をしている介護予防サポーター自主活動の会（以下自主活動の会）と，当院リハビリテーション科（以下リハ科）と協働することになった。この取組について報告する。
【方法】リハ科では平成27年3月から在宅部門を設置し，訪問リハ推進リーダーと地域包括ケア推進リーダーを任命した。演者はリハ科の地域包括ケア推進リーダーとして，包括との関係作りや地域住民へのリハ専門職の周知活動を行ってきた。その一環で上記の健康遊具体験会にも参加していた。包括は市の体験会だけでは市内の公園をまかないきれない状況を想定し，担当地域での啓発方法を模索していた。自主活動の会は26年4月からweblogも開設し，ボランティア活動等をしており新たな活動の企画を練っていた。そのため包括は自主活動に，健康遊具体験会が企画されることを期待していた。
【結果】演者も参加した10月の会議にてメンバーの「私たちが体験会を始めてしまって，皆さんに啓発していくというのはいかがでしょうか。」という発言を皮切りに，11月に自主活動の会主催，包括とリハ科が共催にて健康遊具体験会が開催される運びとなった。広報手段の新たな試みとして，自主活動の会が地域住民に声掛けし参加を募ることが挙げられた。
【結論】介護予防事業は日本国内において喫緊の課題であり，全国で様々な取組を行っている。その中でも国内における健康遊具の設置数は平成10年には5690ヶ所であったものが，25年には26000ヶ所を超えている。健康づくりや介護予防は対象者である地域住民が，自主的に活動することによってはじめて継続するものだと考える。今後も我々リハ専門職が，様々な場面で主導者ではなく支援者となって介入していくことで，介護予防に対する取組が活性化されると示唆された。
【方法】リハ科では平成27年3月から在宅部門を設置し，訪問リハ推進リーダーと地域包括ケア推進リーダーを任命した。演者はリハ科の地域包括ケア推進リーダーとして，包括との関係作りや地域住民へのリハ専門職の周知活動を行ってきた。その一環で上記の健康遊具体験会にも参加していた。包括は市の体験会だけでは市内の公園をまかないきれない状況を想定し，担当地域での啓発方法を模索していた。自主活動の会は26年4月からweblogも開設し，ボランティア活動等をしており新たな活動の企画を練っていた。そのため包括は自主活動に，健康遊具体験会が企画されることを期待していた。
【結果】演者も参加した10月の会議にてメンバーの「私たちが体験会を始めてしまって，皆さんに啓発していくというのはいかがでしょうか。」という発言を皮切りに，11月に自主活動の会主催，包括とリハ科が共催にて健康遊具体験会が開催される運びとなった。広報手段の新たな試みとして，自主活動の会が地域住民に声掛けし参加を募ることが挙げられた。
【結論】介護予防事業は日本国内において喫緊の課題であり，全国で様々な取組を行っている。その中でも国内における健康遊具の設置数は平成10年には5690ヶ所であったものが，25年には26000ヶ所を超えている。健康づくりや介護予防は対象者である地域住民が，自主的に活動することによってはじめて継続するものだと考える。今後も我々リハ専門職が，様々な場面で主導者ではなく支援者となって介入していくことで，介護予防に対する取組が活性化されると示唆された。