[ED-1-4] 理学療法士教育における人体解剖学実習実施要件を考える
わが国における理学療法士の養成課程は,3年制専門学校から4年制大学まで多岐にわたり,人体解剖学実習に対する取り組みは,養成校の状況によって様々である。理学療法の養成教育において,解剖学は他の専門科目の学修の基礎となるものであり,解剖学実習も体表解剖学実習に留まらず,剖出を伴う人体解剖学実習(以下,剖出解剖学実習)についても取り組む養成校が出て来ている。解剖学実習が重要とはいえ,養成人数が一万人を超えることを考え合わせると,「剖出解剖学実習」を一様に導入することは困難と考えられる。そこで日本理学療法士学会 人体解剖学実習検討ワーキンググループでは,日本解剖学会,篤志解剖全国連合会との間で,理学療法士教育における剖出解剖学実習の実施に向けた環境整備について議論をしてきた。その結果,一定の要件を満たした養成課程が実施できるべく要件整備を行うことが必要であろうということになった。
シンポジウムでの議論に向け,現在検討中の要件について紹介したい。
要件整備の観点としては,次の4点としている。①実施場所:解剖学教室との連携,②指導教員:科目責任者・指導補助教員におけるそれぞれの資格と人数,③実習内容:解剖実習の内容と実習時間の確保,④実習に関わる経費等である。
なお,これらの要件は,理学療法士作業療法士養成施設指定規則等で規定するのではなく,死体解剖保存法の解釈に対する見解として,日本解剖学会や篤志解剖全国連合会と協議しながらまとめていき,発効できるようにしたいと考えている。
(COI:なし)
シンポジウムでの議論に向け,現在検討中の要件について紹介したい。
要件整備の観点としては,次の4点としている。①実施場所:解剖学教室との連携,②指導教員:科目責任者・指導補助教員におけるそれぞれの資格と人数,③実習内容:解剖実習の内容と実習時間の確保,④実習に関わる経費等である。
なお,これらの要件は,理学療法士作業療法士養成施設指定規則等で規定するのではなく,死体解剖保存法の解釈に対する見解として,日本解剖学会や篤志解剖全国連合会と協議しながらまとめていき,発効できるようにしたいと考えている。
(COI:なし)