The 52st Congress of Japanese Society of Physical Therapy

Presentation information

日本運動器理学療法学会 » 口述発表

[O-MT-13] 口述演題(運動器)13

Sat. May 13, 2017 4:50 PM - 5:50 PM B4会場 (東京ベイ幕張ホール No. 8・9)

座長:田中 創(九州医療スポーツ専門学校理学療法学科)

日本運動器理学療法学会

[O-MT-13-3] 肩関節痛患者の身体知覚異常と疼痛の関連性―The Fremantle Shoulder Awareness Questionnaire(FreSAQ)を用いた検討

余野 聡子1, 西上 智彦2, 壬生 彰1, 田中 克宜1, Benedict Martin Wand3, G. Lorimer Moseley4,5, 田辺 曉人1, 篠原 良和1 (1.田辺整形外科上本町クリニック, 2.甲南女子大学看護リハビリテーション学部理学療法学科, 3.The School of Physiotherapy, The University of Notre Dame Australia, 4.Sansom Institute for Health Research, University of South Australia, 5.Neuroscience Research Australia)

Keywords:肩関節痛, 身体知覚, 疼痛

【はじめに,目的】

複合性局所疼痛症候群(Complex Regional Pain Syndrome:CRPS)や慢性腰痛患者において,固有受容感覚の障害や身体知覚異常が認められ,これらの異常は,慢性痛に関与する可能性が示唆されている。同様に,肩関節痛患者においても固有受容感覚の障害が報告されており,運動制御や固有受容感覚の改善を目的とした治療の有効性も報告されている。これらのことから,肩関節痛患者においても身体知覚異常が認められ,治療介入のターゲットとなる可能性が示唆されるが,身体知覚異常と肩関節痛の関連については不明である。本研究の目的は,慢性腰痛患者の身体知覚異常を評価するThe Fremantle Back Awareness Questionnaire(FreBAQ)を基に,The Fremantle Shoulder Awareness Questionnaire(FreSAQ)を作成し,肩関節痛患者における身体知覚異常と疼痛の関連について検討することとした。


【方法】

日本語版FreBAQの質問項目にある“腰”を“肩”に置き換えて英語へ逆翻訳し,FreBAQの原著者へ内容的妥当性を確認したうえでFreSAQを作成した。3か月以上の肩関節痛を訴える外来受診患者112名(男性72名,女性40名,平均年齢56.2±11.7歳)を肩関節痛群,肩関節に疼痛の訴えのない者48名(男性24名,女性24名,平均年齢52.8±19.9歳)を対照群とした。評価項目は運動時の疼痛強度(Visual Analogue Scale:VAS),能力障害(The Quick Disability of the Arm, Shoulder, and Hand:QuickDASH),破局的思考(Pain Catastrophizing Scale:PCS)及び身体知覚異常(FreSAQ)とした。統計解析として,内的整合性はCronbachのα係数を算出して検討した。FreSAQの合計点の群間比較(肩関節痛群 vs 対照群)には対応のないt検定を,肩関節痛群におけるFreSAQと各評価項目の関連性にはSpearmanの順位相関係数を用いた。統計学的有意水準は5%とした。


【結果】

Cronbachのα係数は0.71であった。肩関節痛群のFreSAQは,対照群よりも有意に高得点であった(肩関節痛群9.1±5.0,対照群2.5±3.6,p<0.01)。また,肩関節痛群においてFreSAQは疼痛強度,能力障害及び破局的思考と有意な正の相関を認めた(VAS:r=0.20,p<0.05;QuickDash:r=0.49,p<0.01;PCS:r=0.38,p<0.01)。


【結論】

Cronbachのα係数が0.7以上であったことから,内的整合性が確認された。FreSAQの合計点は対照群と比較し,肩関節痛群において有意に高値であったことから,肩関節痛患者の臨床症状として身体知覚異常が存在する可能性が示唆された。さらに,身体知覚異常と疼痛強度,破局的思考,および能力障害の関連が認められた。今後,FreSAQの信頼性および妥当性についてさらなる検討を行うとともに,身体知覚異常の改善を目的とした介入研究を行い,疼痛や能力障害との関連についてもさらなる検討を行っていくことが必要である。