The 52st Congress of Japanese Society of Physical Therapy

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日本小児理学療法学会 » 口述発表

[O-SN-02] 口述演題(小児)02

Fri. May 12, 2017 12:50 PM - 1:50 PM A6会場 (幕張メッセ国際会議場 中会議室303)

座長:浪本 正晴(九州中央リハビリテーション学院教務部)

日本小児理学療法学会

[O-SN-02-4] 小児外来理学療法実施児・者を対象とした訪問リハビリテーションの利用状況及び利用希望の調査

五十嵐 大貴1, 齋藤 大地2, 齋藤 由希3, 西部 寿人4 (1.十勝リハビリテーションセンター, 2.訪問看護ステーションはこぶね, 3.旭川肢体不自由児総合療育センター, 4.北海道立子ども総合医療・療育センター)

Keywords:小児, 訪問リハビリテーション, 調査

【目的】厚生労働省により,平成25・26年度に都道府県を実施主体とした小児等在宅医療連携拠点事業が行われ,地域で小児在宅医療患者を支える体制が整備され始めた。小児訪問リハビリテーション(以下,訪問リハ)も少しずつ拡大傾向にあるが,質・量共に十分ではない。今回,当事者に対する訪問リハ利用状況及び利用希望調査を行い,訪問リハに求められる役割と課題について考察した。

【方法】対象はA・B市にある医療・療育の広域拠点施設で外来理学療法(以下,外来PT)を実施している在宅生活児・者の保護者。アンケート(無記名自記式)期間は平成27年6月~10月の間の4ヶ月間。調査項目は①保護者・子供年齢,②居住地域,③重症度(GMFCS),④外来PT頻度,⑤医療・福祉サービスの利用,⑥現在の訪問リハ利用,⑦開始理由(自由記載),⑧利用なしは訪問リハへの興味,⑨興味ある理由(自由記載),⑩利用希望。有効回答者のみ集計した。また,利用児・者(以下,利用あり群)の特徴を示すため,利用はないが興味はある児・者(以下,興味ある群)との群間比較を行った。①~④には対応のないt検定,⑤にはχ2検定を用い,有意水準を5%とした。

【結果】配布796枚,回収468枚(回収率59%),有効回答394枚(有効回収率49%)。調査から,①保護者平均年齢41.4歳,子供平均年齢9.9歳,②A・B市内54%,30km圏内10%,それ以遠36%。③I29%,II11%,III9%,IV21%,V30%。④1回/月25%,1回/3ヶ月20%で多い。⑤他施設外来リハ31%,通所サービス29%で多い。⑥利用あり21%。⑦頻度・リハ機会増加38%,身体的理由30%,通院・外出困難19%で多い。⑧興味ある51%。⑨自宅環境で指導希望29%,通院・外出困難21%,頻度・リハ機会増加19%で多い。⑩利用希望ある91%。比較から,利用あり群81名,興味ある群161名。利用あり群で保護者・子供年齢共に高く,市内が多く,重度となった(p<0.01)。また,訪問診療・訪問看護・短期入所・ヘルパーをより利用していた(p<0.01)。

【結論】利用あり群は重症心身障がいの状態像であり,身体的理由でも「二次障がい予防」「緊張調整」「呼吸管理」が挙げられた。また,両群ともリハ頻度不足を訪問リハで補う考えがあった。興味ある群は自宅環境で自主練習やADL練習を望んでいた。脳性麻痺リハガイドラインでは,実際生活場面での繰り返し練習を推奨(グレードB)しており,通院可能な児・者でも必要に応じた介入の検討が必要である。訪問リハは在宅系サービスで利用率が一番高く,興味ある群の91%が利用を希望した。訪問リハ拡充にはA・B市やそれ以外の地域の事業所と小児在宅医療の拠点施設や小児療育施設との連携が必要である。

本調査から訪問リハには重症心身障がいに対応したリハや,必要に応じた自宅環境での自主練習やADL練習の指導が求められていた。一方,訪問や外来リハの特性に応じた役割分担,主要都市以外も含めた訪問リハ拡充については課題を残した。