[O-TK-04-1] 要支援・要介護者に対する集団体操が自己効力感に与える影響
～健康管理，在宅運動に着目して～
Keywords:自己効力感, 集団体操, 行動変容
【はじめに，目的】
要支援・要介護者の健康管理や在宅運動の習慣といった「自助」の促進は重要な課題である。ある行動の獲得や習慣化に際して自己効力感（self-efficacy：SE）が重要視されており，SEに関する報告は散見されるが，集団体操を通じたSEの変化に関する報告は少ない。そこで本研究は，「自助」の促進を目的とした集団体操が，健康管理に対するSE（健康SE）と在宅運動SEへの影響を検討することを目的とした。
【方法】
通所リハビリテーション利用者10名（男性5名，女性5名，年齢79.9±7.4歳）を対象とした。主疾患は中枢神経疾患2名，整形外科疾患7名，心疾患1名であった。Mental Status Questionnaire 8点未満の者は調査から除外した。集団体操は，1）遂行行動の達成（目標に対する達成度を対象者自身で記録），2）代理的体験（他者が称賛される様子を対象者同士が観察できるよう配置），3）言語的説得（称賛や励ましの声掛け），4）生理的・情動的状態（体操前後に血圧・脈拍を対象者自身で測定・記録）のSEを高める4つの情報源（石毛，2010）に対応させて実施した。集団体操は1回40分，週1～2回，3か月間実施した。なお，集団体操で実施した内容を自主トレーニングとして行うように指導した。介入前後で対象者の身体機能テスト5項目（握力，膝伸展筋力，5m最大歩行時間，Timed Up and Go test（TUG），Functional Reach（FR）），およびSE2項目（健康管理に対するSE尺度（横川，1999），在宅運動SE尺度（有田，2014））を調査した。統計学的解析はWilcoxonの符号付順位和検定を用い，統計学的な有意水準は5％とした。
【結果】
介入前後の結果を以下に示す（介入前/介入後，p値）。握力（kg）（22.0±5.4/22.1±5.4，p=0.95），膝伸展筋力（kg/体重）（0.37±0.12/0.38±0.11，p=0.41），5m最大歩行時間（秒）（5.2±0.9/5.2±1.1，p=0.51），TUG（秒）（12.1±2.1/11.8±2.4，p=0.38），FR（cm）（22.7±6.6/23.9±6.5，p=0.72）であり身体機能の有意な変化は認められなかった。一方，健康SE（42±4.9/45.5±4.5，p＝0.02）では有意に上昇した。なお，在宅運動SE（18.2±4.8/22.3±3.9，p=0.05）は有意な変化を認めなかったが，介入前より介入後に上昇した。
【結論】
本プログラムによって身体機能に有意な変化は認めなかったが，健康SEの上昇の効果を認めた。セラピストと対象者，また対象者同士の関わりを工夫することで，対象者自身が健康を管理する動機付けを促進させると推察された。これより，集団体操はSEの変化に正の効果をもたらすと考えられた。健康SEを向上させた活動として，自己または他者のトレーニングの成功体験や代理的体験，さらに血圧・脈拍の自己管理の導入が考えられた。在宅運動SEは上昇傾向にあることから，今後，自宅での活動に変化が現れれば身体機能の維持・改善も期待される。今後はSEの上昇に伴う実際の行動変容を確かめる必要がある。
要支援・要介護者の健康管理や在宅運動の習慣といった「自助」の促進は重要な課題である。ある行動の獲得や習慣化に際して自己効力感（self-efficacy：SE）が重要視されており，SEに関する報告は散見されるが，集団体操を通じたSEの変化に関する報告は少ない。そこで本研究は，「自助」の促進を目的とした集団体操が，健康管理に対するSE（健康SE）と在宅運動SEへの影響を検討することを目的とした。
【方法】
通所リハビリテーション利用者10名（男性5名，女性5名，年齢79.9±7.4歳）を対象とした。主疾患は中枢神経疾患2名，整形外科疾患7名，心疾患1名であった。Mental Status Questionnaire 8点未満の者は調査から除外した。集団体操は，1）遂行行動の達成（目標に対する達成度を対象者自身で記録），2）代理的体験（他者が称賛される様子を対象者同士が観察できるよう配置），3）言語的説得（称賛や励ましの声掛け），4）生理的・情動的状態（体操前後に血圧・脈拍を対象者自身で測定・記録）のSEを高める4つの情報源（石毛，2010）に対応させて実施した。集団体操は1回40分，週1～2回，3か月間実施した。なお，集団体操で実施した内容を自主トレーニングとして行うように指導した。介入前後で対象者の身体機能テスト5項目（握力，膝伸展筋力，5m最大歩行時間，Timed Up and Go test（TUG），Functional Reach（FR）），およびSE2項目（健康管理に対するSE尺度（横川，1999），在宅運動SE尺度（有田，2014））を調査した。統計学的解析はWilcoxonの符号付順位和検定を用い，統計学的な有意水準は5％とした。
【結果】
介入前後の結果を以下に示す（介入前/介入後，p値）。握力（kg）（22.0±5.4/22.1±5.4，p=0.95），膝伸展筋力（kg/体重）（0.37±0.12/0.38±0.11，p=0.41），5m最大歩行時間（秒）（5.2±0.9/5.2±1.1，p=0.51），TUG（秒）（12.1±2.1/11.8±2.4，p=0.38），FR（cm）（22.7±6.6/23.9±6.5，p=0.72）であり身体機能の有意な変化は認められなかった。一方，健康SE（42±4.9/45.5±4.5，p＝0.02）では有意に上昇した。なお，在宅運動SE（18.2±4.8/22.3±3.9，p=0.05）は有意な変化を認めなかったが，介入前より介入後に上昇した。
【結論】
本プログラムによって身体機能に有意な変化は認めなかったが，健康SEの上昇の効果を認めた。セラピストと対象者，また対象者同士の関わりを工夫することで，対象者自身が健康を管理する動機付けを促進させると推察された。これより，集団体操はSEの変化に正の効果をもたらすと考えられた。健康SEを向上させた活動として，自己または他者のトレーニングの成功体験や代理的体験，さらに血圧・脈拍の自己管理の導入が考えられた。在宅運動SEは上昇傾向にあることから，今後，自宅での活動に変化が現れれば身体機能の維持・改善も期待される。今後はSEの上昇に伴う実際の行動変容を確かめる必要がある。