[O-TK-04-2] 要介護高齢者の要介護度改善に影響を及ぼす認知機能について
8868名における2年間の追跡調査
Keywords:要介護高齢者, 要介護度, 認知機能
【はじめに，目的】
著者は，要介護度の改善と運動機能との関連について調査（林ら，2015）したところ，軽度要介護高齢者の改善には運動機能は有意な関連を示さず，認知機能の関連が窺えた。そこで本研究では，要介護1，2の軽度要介護高齢者（以下，軽度），要介護3～5の重度要介護高齢者（以下，重度）を対象に要介護度の改善に影響を与える認知機能を分析し，介護予防に対する効果的なサービス提供につなげていくことを目的とした。
【方法】
対象は，通所介護サービスを2年以上継続利用していた軽度要介護高齢者7073名（年齢82.0±6.3歳，男性2432名，女性4641名），重度要介護高齢者1795名（年齢81.7±7.1歳，男性732名，女性1063名）とした。測定・調査項目は，サービス利用開始時のFIM認知項目（以下，認知FIM）を測定し，ベースライン時から2年間の毎月の要介護度を追跡した。ベースライン時から2年間で要介護度が改善した群を改善群，維持または悪化した者を維持・悪化群として2群に分けた。
群間における認知FIMの差を比較するため単変量分析を行った。有意な関連が認められた項目は，点数が6点以上を自立，5点以下を非自立として，ダミー変数化し2値化した。この2値化した項目を独立変数，改善群と維持・悪化群を従属変数として多重ロジスティック回帰分析を行った。
【結果】
単変量分析の結果から，軽度は認知FIM項目すべてで，改善群が維持・悪化群に比べ有意に自立度が高く，重度でも同様の結果を示した。ロジスティック回帰分析の結果，軽度に関しては，問題解決，記憶が重度化に影響を与える要因として抽出された。これらの要因の改善に対するオッズ比（odds ratio：OR）と95％信頼区間（confidence interval：CI）は，問題解決（OR 1.56，95%CI 1.04-2.33，P＜0.05）記憶（OR 2.19，95%CI 1.52-3.17，P＜0.01）であった。重度に関しては，社会的交流，問題解決が抽出され，これらのORと95％CIは，社会的交流（OR 1.65，95%CI 1.18-2.30，P＜0.01）問題解決（OR 1.80，95%CI 1.28-2.52，P＜0.01）であった。
【結論】
軽度・重度の要介護度改善に影響を及ぼす要因として，問題解決能力が共通して抽出された。問題解決能力とは，金銭的，社会的，個人的な出来事に関して，合理的かつ安全にタイミングよく決断，実行する能力である。問題解決能力が低下している場合，身体機能が高くてもADLを遂行出来ない可能性があり，要介護度の改善を阻害することが予測される。及川は，社会認知スコアと服薬管理，セルフケア能力に関連が認められたと報告していることからも，要介護度改善を図る上で，問題解決能力の評価やアプローチの必要性が窺える。また，社会的交流や記憶も抽出されており，対人交流を通して社会認知能力を維持・向上させるプログラムが必要であると考えられる。
著者は，要介護度の改善と運動機能との関連について調査（林ら，2015）したところ，軽度要介護高齢者の改善には運動機能は有意な関連を示さず，認知機能の関連が窺えた。そこで本研究では，要介護1，2の軽度要介護高齢者（以下，軽度），要介護3～5の重度要介護高齢者（以下，重度）を対象に要介護度の改善に影響を与える認知機能を分析し，介護予防に対する効果的なサービス提供につなげていくことを目的とした。
【方法】
対象は，通所介護サービスを2年以上継続利用していた軽度要介護高齢者7073名（年齢82.0±6.3歳，男性2432名，女性4641名），重度要介護高齢者1795名（年齢81.7±7.1歳，男性732名，女性1063名）とした。測定・調査項目は，サービス利用開始時のFIM認知項目（以下，認知FIM）を測定し，ベースライン時から2年間の毎月の要介護度を追跡した。ベースライン時から2年間で要介護度が改善した群を改善群，維持または悪化した者を維持・悪化群として2群に分けた。
群間における認知FIMの差を比較するため単変量分析を行った。有意な関連が認められた項目は，点数が6点以上を自立，5点以下を非自立として，ダミー変数化し2値化した。この2値化した項目を独立変数，改善群と維持・悪化群を従属変数として多重ロジスティック回帰分析を行った。
【結果】
単変量分析の結果から，軽度は認知FIM項目すべてで，改善群が維持・悪化群に比べ有意に自立度が高く，重度でも同様の結果を示した。ロジスティック回帰分析の結果，軽度に関しては，問題解決，記憶が重度化に影響を与える要因として抽出された。これらの要因の改善に対するオッズ比（odds ratio：OR）と95％信頼区間（confidence interval：CI）は，問題解決（OR 1.56，95%CI 1.04-2.33，P＜0.05）記憶（OR 2.19，95%CI 1.52-3.17，P＜0.01）であった。重度に関しては，社会的交流，問題解決が抽出され，これらのORと95％CIは，社会的交流（OR 1.65，95%CI 1.18-2.30，P＜0.01）問題解決（OR 1.80，95%CI 1.28-2.52，P＜0.01）であった。
【結論】
軽度・重度の要介護度改善に影響を及ぼす要因として，問題解決能力が共通して抽出された。問題解決能力とは，金銭的，社会的，個人的な出来事に関して，合理的かつ安全にタイミングよく決断，実行する能力である。問題解決能力が低下している場合，身体機能が高くてもADLを遂行出来ない可能性があり，要介護度の改善を阻害することが予測される。及川は，社会認知スコアと服薬管理，セルフケア能力に関連が認められたと報告していることからも，要介護度改善を図る上で，問題解決能力の評価やアプローチの必要性が窺える。また，社会的交流や記憶も抽出されており，対人交流を通して社会認知能力を維持・向上させるプログラムが必要であると考えられる。