[O-YB-04-4] 住民主体で運営する運動教室の継続が脊柱可動域と動的バランス能力に及ぼす効果
Keywords:住民運営の運動教室, 脊柱可動域, 動的バランス
【はじめに】
現在，住民主体の介護予防活動やリハ専門職が住民運営の通いの場等の介護予防の取組みを支援する地域リハ活動支援事業が進められている。これら介護予防活動においても，理学療法士（Physical Therapist；PT）が関わることで生じる効果の根拠を示していくことが必要であろう。本研究の目的は，理学療法士が積極的に介入した後に，地域住民が主体となり運営した運動教室継続の効果について，「活動」「参加」のベースとなる運動機能，とくに活動性や転倒との関連が示されている脊柱可動性と動的バランス能力の評価から検証することである。
【方法】
対象は事前評価を含めた計3回すべての測定会に参加した，地域在住の健常女性高齢者21名とした（68.9±2.7歳）。運動教室は立ち上げからPTが関わり，頻度は週1回で6ヵ月間の運動介入後，住民主体の運営に移行し継続実施した。プログラム内容は脊柱可動域の向上，筋力増強，バランス能力向上，および認知症予防運動とした。脊柱可動域とバランス能力の評価は，介入前，PT介入6か月後，その後の住民運営6か月後の3期で実施した。脊柱可動域の評価には，矢状面では脊柱計測分析器（Spinal Mouse），水平面ではジャイロセンサーを内蔵した傾斜角度計（Horizon）を用い，屈曲・伸展および回旋可動域を計測した。バランス能力の評価には，Functional Reach Test，2step test，およびTimed Up and Go（TUG）を用いた。統計処理は，脊柱可動域とバランス能力について多重比較法（Fisher's PLSD）を用い，上記の3期間で比較した。有意水準は5%とした。
【結果】
脊柱可動域では骨盤の傾斜を含めた脊柱全体の伸展可動域において，介入前（28.5度）に比較して住民運営6か月後（35.1度）で有意に可動域が増大した（p＜0.05）。加えて，脊柱全体の屈曲および回旋可動域において，介入前に比較してPT介入後，住民運営後それぞれで有意に可動域が増大した。動的バランス能力では，2step値が介入前：1.33，PT介入後：1.41，住民運営後：1.41，TUGが介入前：6.4秒，PT介入後：5.6秒，住民運営後：5.6秒であり，2step値，TUGともに介入前と比較して，PT介入後および住民運営後で有意に値が改善した（それぞれ，p＜ 0.05，p＜ 0.01）。
【結論】
本研究の結果，脊柱可動性と動的バランスの評価において，介入前と比較し，PT介入6か月後とその後の住民運営6か月後では，有意に機能が向上していた。さらに，各評価項目において，PT介入後と住民運営後の間には有意な差は認めていない。このことは，地域在住高齢者に対してPTが6ヵ月間介入して得られた運動機能向上の効果が，住民主体で運営・継続した運動教室においても持続されることを示している。今後，向上・持続された運動機能と生活における「活動」「参加」との関係性を明らかにしていくことで，介護予防事業におけるPTの関わりの効果をさらに明確に示すことが可能と考える。
現在，住民主体の介護予防活動やリハ専門職が住民運営の通いの場等の介護予防の取組みを支援する地域リハ活動支援事業が進められている。これら介護予防活動においても，理学療法士（Physical Therapist；PT）が関わることで生じる効果の根拠を示していくことが必要であろう。本研究の目的は，理学療法士が積極的に介入した後に，地域住民が主体となり運営した運動教室継続の効果について，「活動」「参加」のベースとなる運動機能，とくに活動性や転倒との関連が示されている脊柱可動性と動的バランス能力の評価から検証することである。
【方法】
対象は事前評価を含めた計3回すべての測定会に参加した，地域在住の健常女性高齢者21名とした（68.9±2.7歳）。運動教室は立ち上げからPTが関わり，頻度は週1回で6ヵ月間の運動介入後，住民主体の運営に移行し継続実施した。プログラム内容は脊柱可動域の向上，筋力増強，バランス能力向上，および認知症予防運動とした。脊柱可動域とバランス能力の評価は，介入前，PT介入6か月後，その後の住民運営6か月後の3期で実施した。脊柱可動域の評価には，矢状面では脊柱計測分析器（Spinal Mouse），水平面ではジャイロセンサーを内蔵した傾斜角度計（Horizon）を用い，屈曲・伸展および回旋可動域を計測した。バランス能力の評価には，Functional Reach Test，2step test，およびTimed Up and Go（TUG）を用いた。統計処理は，脊柱可動域とバランス能力について多重比較法（Fisher's PLSD）を用い，上記の3期間で比較した。有意水準は5%とした。
【結果】
脊柱可動域では骨盤の傾斜を含めた脊柱全体の伸展可動域において，介入前（28.5度）に比較して住民運営6か月後（35.1度）で有意に可動域が増大した（p＜0.05）。加えて，脊柱全体の屈曲および回旋可動域において，介入前に比較してPT介入後，住民運営後それぞれで有意に可動域が増大した。動的バランス能力では，2step値が介入前：1.33，PT介入後：1.41，住民運営後：1.41，TUGが介入前：6.4秒，PT介入後：5.6秒，住民運営後：5.6秒であり，2step値，TUGともに介入前と比較して，PT介入後および住民運営後で有意に値が改善した（それぞれ，p＜ 0.05，p＜ 0.01）。
【結論】
本研究の結果，脊柱可動性と動的バランスの評価において，介入前と比較し，PT介入6か月後とその後の住民運営6か月後では，有意に機能が向上していた。さらに，各評価項目において，PT介入後と住民運営後の間には有意な差は認めていない。このことは，地域在住高齢者に対してPTが6ヵ月間介入して得られた運動機能向上の効果が，住民主体で運営・継続した運動教室においても持続されることを示している。今後，向上・持続された運動機能と生活における「活動」「参加」との関係性を明らかにしていくことで，介護予防事業におけるPTの関わりの効果をさらに明確に示すことが可能と考える。