[P-ED-16-1] 在宅復帰に影響する家族要因と介護者要因の検討
Keywords:在宅復帰, 決定木, 介護者
【はじめに，目的】一般に，同居家族の存在は在宅復帰に有利であり，多くの先行研究により支持されている。しかし近年，同居家族があっても家庭内では独居同然の場合や，近隣住人の生活支援により独居を維持する要介護例も存在し，単純な家族形態や同居人数だけでは判断できないケースが増えている。そこで今回，家族や介護者に関する要因（以下，F要因と仮称）を多角的に評価し，在宅復帰に対する影響度を検証した。【方法】2015年6月から2016年6月の期間に自宅から直接入院し，理学療法を完結した患者169例，女性109例，男性60例，平均年齢±SD=79.3歳±11.7を対象とした。疾患別は，大腿骨近位部骨折術後59例，胸腰椎圧迫骨折55例，脳卒中55例であり，うち109例（64.5％）は当院地域包括ケア病棟を経て退院し，60例（35.5％）は急性期病棟から直接退院した。紹介入院，回復期リハビリテーション病院への転院，打切り，および死亡退院は除外した。F要因は，同居配偶者の有無，患者本人と未就学児を除く同居家族数，介護者有無，家族協力度の4項目を評価した。なお，介護者とは，同居に関係なく「患者の都合に合わせて生活を直接支援できる者」と定義した。家族協力度は，小山ら（2008）の6段階評価法により行った。方法は，在宅復帰可否を従属変数とする決定木を行い，成長方法はChi-Squared Automatic Interaction Detection（CHAID）を選択した。独立変数は，F要因，年齢，性別，入院時血清アルブミン値，退院時Functional Independence Measureの運動項目合計点（運動FIM）と認知項目合計点，地域包括ケア病棟の利用有無，理学療法待機日数と施行日数，および総在院日数とした。解析は，IBM SPSS Statistics（ver.24）により行った。【結果】在宅復帰群は116例（68.6％），施設・療養型転院群は53例（31.4％）となり，第一層を運動FIM，第二層を介護者有無とする決定木が成立した。在宅復帰率の高い順に，①運動FIM＞83点；復帰率97.1％，②83点≧運動FIM＞72点で介護者あり；94.4％，③83点≧運動FIM＞72点で介護者なし；68.8％，④72点≧運動FIM＞27点；41.2％，⑤27点＞運動FIM；6.2％となった。配偶者有無，同居家族数，家族協力度は選択されなかった。相対リスクは，再代入での推定値が0.178，標準誤差が0.029に対し，考査検証では推定値0.225，標準誤差0.032を示した。的中率は82.2％だった。【結論】F要因のうち，介護者有無のみが選択され，かつ運動FIMの見守り例において影響することが示された。運動FIMが見守り以外の場合，すなわち自立例では介護の必要がなく，要介護例では介入の困難さのため，介護者有無は影響しなかった。その他のF要因については，配偶者が患者本人より要介護度の高い場合もあり，また，家族数の多さや来院の熱心さが直接介護力に結びつく訳ではない。ゆえに，家族構成や来院頻度の情報による安易な復帰判断を避け，確実な介護力の提供者を見極めることが必要である。