[P-MT-10-2] 変形性股関節症患者における人工股関節全置換術施行前後の歩行動揺変化の検討
加速度・角速度センサによる評価の有効性
キーワード：変形性股関節症, 歩行, 加速度角速度センサ
【はじめに】
変形性股関節症（以下股OA）患者の歩行では，主に患側立脚期において股関節伸展に伴い体幹前傾や患側への側屈，骨盤回旋など脊柱や骨盤で代償する傾向がある。原因として，股関節伸展可動域制限，殿筋筋力低下，下部体幹筋安定性低下などが挙げられる。この代償は人工股関節全置換術（以下THA）施行後においても残存する場合があり，入院期間中での跛行改善に難渋することを経験する。加速度センサは動作を三次元的に簡便に把握できるため有効とされる。今回股OA患者の跛行を詳細に評価する目的でTHA施行前後の歩行動揺変化について加速度角速度センサを用いて検討したので報告する。
【方法】
対象は股OAにて視覚的に跛行を確認できる患者で，THA術後の股関節伸展可動域が5°以上有する20名（年齢49～83歳，身長154.8±7.5cm）とした。術式は側方アプローチとした。THA施行前日とTHA術後3週間後（退院時）に歩行計測を実施した。計測には体幹2点歩行動揺計MVP-WS2-S（マイクロストーン社製）を使用した。計測肢位は小型無線モーションセンサを体幹（第9胸椎部）と骨盤（仙骨後面で上後腸骨棘を結ぶ線の中央）に各々取り付けた立位とし，10mを快適な速度で歩行するように指示した。計測前に2回練習した。得られたデータから10m歩行中の歩行周期3区間における体幹，骨盤の前後，上下，左右動揺幅を各々平均化して算出し，THA施行前とTHA施行3週間後の歩行動揺を比較した。統計処理は対応のあるt検定を用い，危険率5％未満とした。歩行変化を視覚的に確認するため動画も撮影した。
【結果】
動揺幅は骨盤では左右が施行前40.1±15.7mm，施行後41.0±16.1mm。前後は施行前29.1±8.0mm，施行後27.5±6.9mm。上下は施行前32.3±8.2mm，施行後30.8±7.7mmと前後，上下で減少したが有意差はなかった。体幹では左右が施行前46.8±20.1mm，施行後43.0±12.3mm。前後は施行前26.7±11.0mm，施行後22.9±8.3mmと減少したが有意差はなかった。上下では施行前32.5±7.8mm，施行後28.9±6.9mmと有意な減少を認めた（p＜0.05）。
【考察】
THA施行後の体幹動揺に減少傾向を示した。施行前は主に患側立脚中期に患側への体幹側屈や，立脚後期の股関節伸展で骨盤前傾や回旋，体幹前傾が確認された。THAと理学療法により疼痛や可動域，筋力が改善したことで過剰な動揺が減少したと考える。歩行中の重心移動幅は左右約40mm，上下では約25～50mmといわれている。本研究は1歩行周期全体における動揺幅であるため，質的変化の把握が不十分であった。骨盤動揺幅に変化は見られなかったが，動揺の軌跡では施行後の左右非対称性が減少した。しかし動画にて骨盤前傾や回旋による代償を認め，術後3週間後でも非対称性は残存した。したがって加速度角速度センサと動画を併用し評価していく必要性が示唆された。さらに評価に基づいた適切な自主トレーニングの指導が跛行改善において重要といえる。
変形性股関節症（以下股OA）患者の歩行では，主に患側立脚期において股関節伸展に伴い体幹前傾や患側への側屈，骨盤回旋など脊柱や骨盤で代償する傾向がある。原因として，股関節伸展可動域制限，殿筋筋力低下，下部体幹筋安定性低下などが挙げられる。この代償は人工股関節全置換術（以下THA）施行後においても残存する場合があり，入院期間中での跛行改善に難渋することを経験する。加速度センサは動作を三次元的に簡便に把握できるため有効とされる。今回股OA患者の跛行を詳細に評価する目的でTHA施行前後の歩行動揺変化について加速度角速度センサを用いて検討したので報告する。
【方法】
対象は股OAにて視覚的に跛行を確認できる患者で，THA術後の股関節伸展可動域が5°以上有する20名（年齢49～83歳，身長154.8±7.5cm）とした。術式は側方アプローチとした。THA施行前日とTHA術後3週間後（退院時）に歩行計測を実施した。計測には体幹2点歩行動揺計MVP-WS2-S（マイクロストーン社製）を使用した。計測肢位は小型無線モーションセンサを体幹（第9胸椎部）と骨盤（仙骨後面で上後腸骨棘を結ぶ線の中央）に各々取り付けた立位とし，10mを快適な速度で歩行するように指示した。計測前に2回練習した。得られたデータから10m歩行中の歩行周期3区間における体幹，骨盤の前後，上下，左右動揺幅を各々平均化して算出し，THA施行前とTHA施行3週間後の歩行動揺を比較した。統計処理は対応のあるt検定を用い，危険率5％未満とした。歩行変化を視覚的に確認するため動画も撮影した。
【結果】
動揺幅は骨盤では左右が施行前40.1±15.7mm，施行後41.0±16.1mm。前後は施行前29.1±8.0mm，施行後27.5±6.9mm。上下は施行前32.3±8.2mm，施行後30.8±7.7mmと前後，上下で減少したが有意差はなかった。体幹では左右が施行前46.8±20.1mm，施行後43.0±12.3mm。前後は施行前26.7±11.0mm，施行後22.9±8.3mmと減少したが有意差はなかった。上下では施行前32.5±7.8mm，施行後28.9±6.9mmと有意な減少を認めた（p＜0.05）。
【考察】
THA施行後の体幹動揺に減少傾向を示した。施行前は主に患側立脚中期に患側への体幹側屈や，立脚後期の股関節伸展で骨盤前傾や回旋，体幹前傾が確認された。THAと理学療法により疼痛や可動域，筋力が改善したことで過剰な動揺が減少したと考える。歩行中の重心移動幅は左右約40mm，上下では約25～50mmといわれている。本研究は1歩行周期全体における動揺幅であるため，質的変化の把握が不十分であった。骨盤動揺幅に変化は見られなかったが，動揺の軌跡では施行後の左右非対称性が減少した。しかし動画にて骨盤前傾や回旋による代償を認め，術後3週間後でも非対称性は残存した。したがって加速度角速度センサと動画を併用し評価していく必要性が示唆された。さらに評価に基づいた適切な自主トレーニングの指導が跛行改善において重要といえる。