[P-NV-04-1] 在宅パーキンソン病患者における運動療法の実態とQOLに関するアンケート調査
Keywords:パーキンソン病, 運動療法, QOL
【はじめに，目的】パーキンソン病（PD）患者の増加と在宅療養割合の高さから，介護保険サービスの重要性が高まっている。また近年は，非運動症状によるQOL低下が注目されている。そこで今回，在宅PD患者の運動療法の実施状況とQOLに関するアンケート調査を行った。
【方法】PD友の会A県支部170名を対象にHoehn＆Yahr重症度（Yahr），医療機関と介護保険サービス，自主練習における運動療法の状況，Parkinson's disease questionnaire-39（PDQ-39）について郵送法にて無記名式アンケート調査を行った。PDQ-39の総得点を100点換算したサマリー指数（低値ほどQOLが高い）を指標とした。得られたアンケート結果は，単純およびクロス集計，要介護認定有無と自主練習有無の比較をt検定，YahrとPDQ-39間を一元分散分析で検討した。統計処理はIBM社SPSS ver.23を用い，統計学的有意水準を5%とした。
【結果】有効回答数87通，回収率51.2%，Yahr I：6名，II：17名，III：41名，IV：18名，V：5名であった。医療機関の運動療法経験は50.6%，現在も継続中は8.0%であった。要介護認定率72.4%，介護保険サービス利用率が66.7%であり，サービス内訳（重複あり）は通所リハ36.8%，通所介護24.1%，訪問リハ11.5%の順であった。介護保険サービス利用時の満足は，「質問や相談ができる」28.7%，「指導が得られる」21.8%，「筋力の向上」20.7%であった。一方，要望や不満は，「いつも同じ内容」19.5%，「頻度が少ない」16.1%，「時間が短い」14.9%であった。自主練習の実施率は78.2%で，実施内容は柔軟体操40.2%，散歩35.6%，脚の筋力強化34.5%が上位であった。YahrとPDQ-39の一元配置分散分析では有意差（F=10.72，p＜0.01）を認め，事後検定でYahrI～IIIそれぞれがIVとVと有意差を認め，IVとVのQOLが低かった。PDQ-39は介護保険サービス利用の有無（有：45.6±30.8点，無：30.8±19.7点，t=-3.30，p＜0.01），自主練習の有無（有：38.3±20.0点，無：49.0±22.2点，t=2.02，p＜0.05）間に統計学的な有意差を認めた。
【結論】医療機関における運動療法継続率が8.0%に対して，介護保険サービス利用率が66.7%であり，サービス利用有が無よりもPDQ-39も有意に高く，在宅PD患者の運動療法の場として重要性が再認識された。利用時の満足点から，指導や相談など直接的な関わりが上位に挙げられており，個別療法のneedsが高いことが示唆された。PDQ-39の結果から，Yahr IVとVではI～IIIに比べてQOLが低く，要介護認定率も高いことから介護保険サービス事業所におけるQOLへのアプローチの重要性が示唆された。また，自主練習習慣が無に比べて有のQOLが高い結果から，自主練習の習慣化がQOL低下を防ぐ可能性が考えられた。本研究はJSPS科研費15K08563の助成を受けたものである。
【方法】PD友の会A県支部170名を対象にHoehn＆Yahr重症度（Yahr），医療機関と介護保険サービス，自主練習における運動療法の状況，Parkinson's disease questionnaire-39（PDQ-39）について郵送法にて無記名式アンケート調査を行った。PDQ-39の総得点を100点換算したサマリー指数（低値ほどQOLが高い）を指標とした。得られたアンケート結果は，単純およびクロス集計，要介護認定有無と自主練習有無の比較をt検定，YahrとPDQ-39間を一元分散分析で検討した。統計処理はIBM社SPSS ver.23を用い，統計学的有意水準を5%とした。
【結果】有効回答数87通，回収率51.2%，Yahr I：6名，II：17名，III：41名，IV：18名，V：5名であった。医療機関の運動療法経験は50.6%，現在も継続中は8.0%であった。要介護認定率72.4%，介護保険サービス利用率が66.7%であり，サービス内訳（重複あり）は通所リハ36.8%，通所介護24.1%，訪問リハ11.5%の順であった。介護保険サービス利用時の満足は，「質問や相談ができる」28.7%，「指導が得られる」21.8%，「筋力の向上」20.7%であった。一方，要望や不満は，「いつも同じ内容」19.5%，「頻度が少ない」16.1%，「時間が短い」14.9%であった。自主練習の実施率は78.2%で，実施内容は柔軟体操40.2%，散歩35.6%，脚の筋力強化34.5%が上位であった。YahrとPDQ-39の一元配置分散分析では有意差（F=10.72，p＜0.01）を認め，事後検定でYahrI～IIIそれぞれがIVとVと有意差を認め，IVとVのQOLが低かった。PDQ-39は介護保険サービス利用の有無（有：45.6±30.8点，無：30.8±19.7点，t=-3.30，p＜0.01），自主練習の有無（有：38.3±20.0点，無：49.0±22.2点，t=2.02，p＜0.05）間に統計学的な有意差を認めた。
【結論】医療機関における運動療法継続率が8.0%に対して，介護保険サービス利用率が66.7%であり，サービス利用有が無よりもPDQ-39も有意に高く，在宅PD患者の運動療法の場として重要性が再認識された。利用時の満足点から，指導や相談など直接的な関わりが上位に挙げられており，個別療法のneedsが高いことが示唆された。PDQ-39の結果から，Yahr IVとVではI～IIIに比べてQOLが低く，要介護認定率も高いことから介護保険サービス事業所におけるQOLへのアプローチの重要性が示唆された。また，自主練習習慣が無に比べて有のQOLが高い結果から，自主練習の習慣化がQOL低下を防ぐ可能性が考えられた。本研究はJSPS科研費15K08563の助成を受けたものである。