[P-NV-19-2] 不全頸髄損傷における受傷後早期の歩行能力の変化
キーワード：不全頸髄損傷, 歩行能力, 急性期
【はじめに，目的】改良フランケル分類CおよびDの不全頸髄損傷例における受傷後1ヵ月間の歩行能力の変化を調査し，各分類の理学療法（PT）における歩行の開始時期と歩行様式を明らかにすることを目的とした。
【方法】対象は，平成21～27年度に入院しPTを実施した改良フランケル分類CおよびDの不全頸髄損傷例のうち，受傷後1週間以内にPTを開始した例，歩行に影響する併存疾患を有さない例とした。内訳は，年齢の中央値（25-75%値）は66（58-74）歳，性別は男性64例，女性11例，受傷からPT開始までの日数は3（2-4）日，PT開始時の改良フランケル分類は，C1が18例，C2が8例，D0が15例，D1が18例，D2およびD3が16例であった。各群における運動機能の指標としてPT開始時のAmerican Spinal Injury Association機能障害評価の中央値（上肢スコア/下肢スコア）は，C1が15/6，C2が37/20，D0が28/46，D1が39/48，D2・3が45/49であった。各群の歩行様式について診療録から受傷後1週から4週の各週を調査した。歩行様式はWalking index for spinal cord injury version II（WISCIII）を用いた。改良フランケル分類各群（5群）における歩行様式の変化と傾向について，受傷後1週から4週の各週について各歩行様式（WISCIII）の占める割合を算出し検討した。なお，1ヵ月以内に退院した例は退院時の歩行様式としてその後も症例数に含めた。
【結果】各群における歩行練習が可能であった歩行様式の変化（1週目から4週目の順）は，C1は独歩一人介助が6%→13％→19％→25%であった。C2は歩行器一人介助が13%→38％→50%→50％，独歩一人介助が13%→25%→25％→25％であった。D0は歩行器一人介助が27%→20％→13%→13％，独歩一人介助は47%→20％→20％→7%，独歩自立は0%→33％→40％→53%であった。D1は独歩一人介助が67%→33％→22％→28%，独歩自立が22%→61％→72％→72%であった。D2・3は独歩自立が1週目から100％であった。
【結論】C群全体では受傷後早期の独歩自立は困難とされ，4週時の歩行様式として独歩自立例はいなかった。C2群では2週時で歩行器歩行を中心とした練習を開始できる例が63％であり，歩行補助具を考慮した歩行練習を早期より開始することは重要と考え，長期的な歩行獲得に向けての対応が示唆された。D群全体では多くの例が受傷後早期に歩行練習を開始しており，4週時の歩行様式として独歩自立は73％であった。D0，1群の歩行様式の変化では，1から2週にかけて独歩自立へと移行した割合が高い傾向にあった。D0，1群は歩行に必要な下肢筋力が比較的保たれていたことも踏まえると，受傷後早期には歩行様式が急速に変化することを念頭に置き，歩行補助具や介助の有無といった歩行様式にとらわれない積極的な歩行を経験することの重要性が示唆された。
【方法】対象は，平成21～27年度に入院しPTを実施した改良フランケル分類CおよびDの不全頸髄損傷例のうち，受傷後1週間以内にPTを開始した例，歩行に影響する併存疾患を有さない例とした。内訳は，年齢の中央値（25-75%値）は66（58-74）歳，性別は男性64例，女性11例，受傷からPT開始までの日数は3（2-4）日，PT開始時の改良フランケル分類は，C1が18例，C2が8例，D0が15例，D1が18例，D2およびD3が16例であった。各群における運動機能の指標としてPT開始時のAmerican Spinal Injury Association機能障害評価の中央値（上肢スコア/下肢スコア）は，C1が15/6，C2が37/20，D0が28/46，D1が39/48，D2・3が45/49であった。各群の歩行様式について診療録から受傷後1週から4週の各週を調査した。歩行様式はWalking index for spinal cord injury version II（WISCIII）を用いた。改良フランケル分類各群（5群）における歩行様式の変化と傾向について，受傷後1週から4週の各週について各歩行様式（WISCIII）の占める割合を算出し検討した。なお，1ヵ月以内に退院した例は退院時の歩行様式としてその後も症例数に含めた。
【結果】各群における歩行練習が可能であった歩行様式の変化（1週目から4週目の順）は，C1は独歩一人介助が6%→13％→19％→25%であった。C2は歩行器一人介助が13%→38％→50%→50％，独歩一人介助が13%→25%→25％→25％であった。D0は歩行器一人介助が27%→20％→13%→13％，独歩一人介助は47%→20％→20％→7%，独歩自立は0%→33％→40％→53%であった。D1は独歩一人介助が67%→33％→22％→28%，独歩自立が22%→61％→72％→72%であった。D2・3は独歩自立が1週目から100％であった。
【結論】C群全体では受傷後早期の独歩自立は困難とされ，4週時の歩行様式として独歩自立例はいなかった。C2群では2週時で歩行器歩行を中心とした練習を開始できる例が63％であり，歩行補助具を考慮した歩行練習を早期より開始することは重要と考え，長期的な歩行獲得に向けての対応が示唆された。D群全体では多くの例が受傷後早期に歩行練習を開始しており，4週時の歩行様式として独歩自立は73％であった。D0，1群の歩行様式の変化では，1から2週にかけて独歩自立へと移行した割合が高い傾向にあった。D0，1群は歩行に必要な下肢筋力が比較的保たれていたことも踏まえると，受傷後早期には歩行様式が急速に変化することを念頭に置き，歩行補助具や介助の有無といった歩行様式にとらわれない積極的な歩行を経験することの重要性が示唆された。