[P-YB-21-5] 地域在住経産婦のマイナートラブルに関する実態調査と理学療法介入の可能性
Keywords:マイナートラブル, 経産婦, 運動器疾患
【はじめに,目的】
女性のライフステージは,思春期,成熟期,更年期および老年期に分けられる。その中でも成熟期における月経,妊娠,出産,また更年期は身体面だけでなく,心理面でも大きな変化を経験する時期である。特に妊娠,出産に伴う身体的変化は大きい。近年,妊娠や出産に伴うマイナートラブルを抱える人も多く報告されている。このマイナートラブルとは,妊娠や出産を機に生命を脅かすものでは無いものの,QOLに影響を与える症状のことである。そこで,実際に妊娠・出産を経た女性がどのような身体状況にあるのか実態を調査し,理学療法の介入の可能性について検証を行った。
【方法】
平成27年度,公民館や子育て支援施設,企業で開催した女性向け健康教室の参加者のうち,調査に同意した89名に無記名のアンケート調査を実施した。質問は1)産後マイナートラブルの有無,2)マイナートラブルの内訳,3)マイナートラブルに対してどこへ行ったか,4)現在の運動習慣の有無,5)運動の具体的な内容とした。
【結果】
回答者の年齢は20代6名,30代59名,40代14名,50代10名であった。1)産後のマイナートラブル有りと回答したのは85名(95.5%),2)腰痛,ウエスト周囲のたるみ,肩の痛み,体重増加,疲労感,尿失禁,膝痛,便秘,月経周期の乱れ,性交痛,生理痛の順で多かった。その他,頭痛や頸部の痛み,ばね指,腱鞘炎なども挙げられた。3)どこにも行かなかった50名(56.2%),整骨院,ヨガ・ピラティス教室,マッサージ,整体,カイロプラティック,鍼灸院,医療機関の順で多かった。4)運動習慣有りと回答したのは26名(29.2%),5)運動平均時間27.6分,最も多い項目はストレッチであった。また1)でマイナートラブル無しと回答した4名中3名は4)で運動習慣有りと回答し,5)で3人とも1日30分のストレッチを行っていた。
【結論】
今回,経産婦の大半がマイナートラブルを経験するものの,そのまま放置している人が多いことがわかった。症状の内訳を見ると,腰痛や肩の痛みなど理学療法士が介入することができる運動器疾患が多く挙げられている。マイナートラブルを経験しなかった人は日常的に運動を行っており,適度な運動がマイナートラブルを回避する一要因となる事が推測される。このことから直接的治療だけでなく,マイナートラブルに対する啓発活動やセルフケアの教育など予防面でも介入の可能性が示唆された。
女性のライフステージは,思春期,成熟期,更年期および老年期に分けられる。その中でも成熟期における月経,妊娠,出産,また更年期は身体面だけでなく,心理面でも大きな変化を経験する時期である。特に妊娠,出産に伴う身体的変化は大きい。近年,妊娠や出産に伴うマイナートラブルを抱える人も多く報告されている。このマイナートラブルとは,妊娠や出産を機に生命を脅かすものでは無いものの,QOLに影響を与える症状のことである。そこで,実際に妊娠・出産を経た女性がどのような身体状況にあるのか実態を調査し,理学療法の介入の可能性について検証を行った。
【方法】
平成27年度,公民館や子育て支援施設,企業で開催した女性向け健康教室の参加者のうち,調査に同意した89名に無記名のアンケート調査を実施した。質問は1)産後マイナートラブルの有無,2)マイナートラブルの内訳,3)マイナートラブルに対してどこへ行ったか,4)現在の運動習慣の有無,5)運動の具体的な内容とした。
【結果】
回答者の年齢は20代6名,30代59名,40代14名,50代10名であった。1)産後のマイナートラブル有りと回答したのは85名(95.5%),2)腰痛,ウエスト周囲のたるみ,肩の痛み,体重増加,疲労感,尿失禁,膝痛,便秘,月経周期の乱れ,性交痛,生理痛の順で多かった。その他,頭痛や頸部の痛み,ばね指,腱鞘炎なども挙げられた。3)どこにも行かなかった50名(56.2%),整骨院,ヨガ・ピラティス教室,マッサージ,整体,カイロプラティック,鍼灸院,医療機関の順で多かった。4)運動習慣有りと回答したのは26名(29.2%),5)運動平均時間27.6分,最も多い項目はストレッチであった。また1)でマイナートラブル無しと回答した4名中3名は4)で運動習慣有りと回答し,5)で3人とも1日30分のストレッチを行っていた。
【結論】
今回,経産婦の大半がマイナートラブルを経験するものの,そのまま放置している人が多いことがわかった。症状の内訳を見ると,腰痛や肩の痛みなど理学療法士が介入することができる運動器疾患が多く挙げられている。マイナートラブルを経験しなかった人は日常的に運動を行っており,適度な運動がマイナートラブルを回避する一要因となる事が推測される。このことから直接的治療だけでなく,マイナートラブルに対する啓発活動やセルフケアの教育など予防面でも介入の可能性が示唆された。