[O-073] 当院通所リハビリテーション利用者におけるIADLに影響を及ぼす因子の検討
Keywords:同居人数、IADL、予防
【目的】
本研究の目的は当院通所リハビリテーションの利用者を対象に介護度悪化に影響を及ぼす要因とされる手段的日常生活活動(Instrumental Activities of Daily Living：以下IADL）に影響する因子を検討し，介護度悪化を予防するための関わりの示唆を得る事である．
【方法】
対象は当院通所リハビリテーション利用者様のうち自宅にて生活を送っている者とし，データに不備があった者を除いた36名を対象とした．調査項目は基本情報として年齢，性別，同居人数，介護度を調査した．身体機能評価としてはTimed Up and Go test(以下TUG)を使用し評価を行った．また，ADLについてはFunctional Independence Measure(以下，FIM)，IADLについてはFrenchay Activities Index(以下FAI)を使用して評価を行い，合計点を算出した．統計処理として，従属変数をFAI合計点，独立変数を年齢，性別，同居人数，TUG，FIMとした重回帰分析(ステップワイズ法)を用いて変数選択を行い，介護度を交絡因子として強制投入し，IADLに影響する因子を検討した．検定にはSPSSver.22を使用し，危険率5%未満を有意とした．
【結果】
本研究の対象者は男性18名,女性18名,平均年齢76.6±10.1歳であった．同居人数の内訳は独居が12名，2人暮らしが17名，3人暮らし以上が7名であり，介護度の内訳は要支援1が19名，要支援2が10名，要介護1が4名，要介護3が1名，要介護4が1名であった．重回帰分析を行った結果，介護度(P=0.000，β= - 0.456)の他に選択された因子は同居人数(P=0.000，β= - 0.497)であった(R2=0.585)．
【結論】 本研究の結果より，IADLに影響する因子として介護度の他に，同居人数が選択され，同居人数が多い程IADLの遂行機会が減少していることが示唆された．先行研究よりIADLが介護度悪化に影響を及ぼすと言われている．同居者が存在する場合には，同居者が家事などのIADLを遂行してしまう事により，被介護者がIADLを遂行する機会が減少してしまう事が予測される．そのため通所リハビリで利用者様と関わっていく上で，本人の機能及び能力だけでなく，家事や家事に代わる趣味活動を提案していくと共に，家族への利用者様の能力の理解及び社会参加の必要性の理解を進めていく必要性があると考える．
【倫理的配慮、説明と同意】
本研究は当院倫理委員会の承認を得て行っている．
本研究の目的は当院通所リハビリテーションの利用者を対象に介護度悪化に影響を及ぼす要因とされる手段的日常生活活動(Instrumental Activities of Daily Living：以下IADL）に影響する因子を検討し，介護度悪化を予防するための関わりの示唆を得る事である．
【方法】
対象は当院通所リハビリテーション利用者様のうち自宅にて生活を送っている者とし，データに不備があった者を除いた36名を対象とした．調査項目は基本情報として年齢，性別，同居人数，介護度を調査した．身体機能評価としてはTimed Up and Go test(以下TUG)を使用し評価を行った．また，ADLについてはFunctional Independence Measure(以下，FIM)，IADLについてはFrenchay Activities Index(以下FAI)を使用して評価を行い，合計点を算出した．統計処理として，従属変数をFAI合計点，独立変数を年齢，性別，同居人数，TUG，FIMとした重回帰分析(ステップワイズ法)を用いて変数選択を行い，介護度を交絡因子として強制投入し，IADLに影響する因子を検討した．検定にはSPSSver.22を使用し，危険率5%未満を有意とした．
【結果】
本研究の対象者は男性18名,女性18名,平均年齢76.6±10.1歳であった．同居人数の内訳は独居が12名，2人暮らしが17名，3人暮らし以上が7名であり，介護度の内訳は要支援1が19名，要支援2が10名，要介護1が4名，要介護3が1名，要介護4が1名であった．重回帰分析を行った結果，介護度(P=0.000，β= - 0.456)の他に選択された因子は同居人数(P=0.000，β= - 0.497)であった(R2=0.585)．
【結論】 本研究の結果より，IADLに影響する因子として介護度の他に，同居人数が選択され，同居人数が多い程IADLの遂行機会が減少していることが示唆された．先行研究よりIADLが介護度悪化に影響を及ぼすと言われている．同居者が存在する場合には，同居者が家事などのIADLを遂行してしまう事により，被介護者がIADLを遂行する機会が減少してしまう事が予測される．そのため通所リハビリで利用者様と関わっていく上で，本人の機能及び能力だけでなく，家事や家事に代わる趣味活動を提案していくと共に，家族への利用者様の能力の理解及び社会参加の必要性の理解を進めていく必要性があると考える．
【倫理的配慮、説明と同意】
本研究は当院倫理委員会の承認を得て行っている．