循環器②

[06-07] 大腿膝窩動脈病変に対する至適薬物溶出性バルーン径の基準となる指標の検討

*倉田 直哉¹、澄川 隆¹、大山 浩樹¹、伊藤 主峻¹、片桐 悠介¹、南里 耕平¹、宮口 晴菜¹ (1. 関西ろうさい病院　臨床工学室)

【背景】薬物溶出性バルーン（DCB: drug-coated balloon）を用いた大腿膝窩動脈（FP: Femoropopliteal）病変に対する末梢血管内治療（EVT: endovascular therapy）はその良好な成績から本領域の第一選択の治療法となってきている。しかしながら、至適DCB径に関する検討は十分に行われていない。

【目的】FP病変に対して至適DCB径の基準となる指標を検討した。

【方法】本研究は単施設の後ろ向き研究である。血管内超音波（IVUS: intravascular ultrasound）併用下でDCBを用いてEVTを施行した新規連続165人231病変を対象とした。IVUSにて病変部遠位側の内腔径と血管径を参考に内腔径を基準でDCB径を決定した場合と血管径を基準としてDCB径を決定した場合の2パターンで評価を行った。内腔径基準群（Ｌ群）または血管径基準群（Ｅ群）はそれぞれの径に対してDCB径が1：1の関係に当てはまった群とし、当てはまらなかった群は非内腔径基準群（Non-L群）または非血管径基準群（Non-E群）とした。解析にはKaplan-Meyer法とLog-rank検定を用い、統計学的有意差はＰ＜0.05とした。

【結果】平均観察期間は17±9か月、再狭窄は26％に認めた。内腔径を基準としてＤＣＢ径を決定した場合、L群とNon-L群で開存率に差を認めなかった（L群 vs Non-L群（1年, 2年）：77.7±4.5% vs 89.2±2.7%; 66.9 ±5.6% vs 70.5±5, P=0.15）。血管径を基準としてＤＣＢ径を決定した場合、E群とNon-E群では開存率に有意差を認めた（E群 vs Non-E群（1年, 2年）：92.0±3.1% vs 81.0±3.3%; 80.3±5.7% vs 65.5±4.7%, P＝0.02）。

【結語】FP病変対する至適DCB径を決定する指標にはIVUSで評価した病変部遠位側の血管径を基準とすることが内腔径を基準とするよりも開存率に関連した。