教育

[07-06] （公社）日本臨床工学技士会　調査・統計委員会—2020年度業務実態調査結果報告「近畿ブロック編」—

*杉浦 正人^1,2、内田 隆央²、後藤 武²、丹木 義和²、塚野 雅幸²、久行 菜帆²、南 彩²、石井 宣大²、五十嵐 茂幸² (1. 関西医科大学香里病院、2. (公社)日本臨床工学技士会　調査・統計委員会)

（公社）日本臨床工学技士会　調査・統計委員会では、毎年10月を「調査月間」と定め、アンケート調査を行っている。

2020年度は2つのアンケートを実施した。今回「臨床工学技士の業務実態調査 2020」に関し報告する。

○『臨床工学技士の業務実態調査 2020』

アンケート調査回収率：39％（会員数：21,108、回収数：8,133）

毎年行われる業務実態調査は「診療報酬」、「臨床工学技士数の増加」、「業務や制度を変更・拡大」といった待遇や利益の保持・改善に対する要望に対して妥当性を示すために行うものである。医療情勢は日進月歩であり、臨床工学技士の業務実態も変化することは当然であり経時的な調査が必要である。今回近畿地区と全国との比較検討も行ったので併せて報告する。

当委員会としては実態調査のデータを報告することで、大きく3つの役割を果たしている。
行政機関への政策提言や関連団体との折衝に対する根拠として貢献する。 実態調査の結果を踏まえ、認定試験の創設や業務指針の改訂、さらには
診療報酬・施設基準への根拠として貢献する。
調査結果を一般および会員に公表し活用して頂くことで、医療の発展に貢献する。
上記の目的を達成するためにも、毎年統計調査を実施し、さらに回収率を向上する必要がある。