一般演題（ポスター）Bグループ

[P-032-B] 薬局で認知症研修認定薬剤師が相談応需を行う告知の効果と外部に向けた情報発信の課題

^○佐々木 雄大¹, 前田 康多¹, 矢沢 勇士⁴, 安藤 健皓³, 原 智子², 上地 まどか⁵ (1.（株）クリエイトエス・ディー クリエイト薬局 豊島要町店, 2.八王子堀之内店, 3.戸塚下郷薬局, 4.港南日野店, 5.人事本部 採用教育部 教育課)

【目的】
認知症が疑わしい場合の家族の相談先としては、かかりつけ医や地域包括支援センターもしくは認知症疾患医療センターが主となり、薬局へ相談されることは未だ少ないと言える。認知症患者が2025年には高齢者の5人に1人になると推定される中で、全国で約６万軒ある薬局が相談応需をすることは、認知症の早期発見・対応に貢献できると考える。今回認知症研修認定薬剤師が所属する薬局にて認知症研修認定薬剤師が「存在」し、「いつでも相談可」という看板を設置・周知した結果の相談件数と介入事例を１件報告する。
【方法】
2022年9月から薬局内へ看板を設置し、店頭で受ける相談に在籍する2名の認知症研修認定薬剤師が対応を行った。2023年４月より追加で2店舗にて看板の代わりにチラシを作成し薬局内へ設置した。
【結果】
看板設置店舗での相談件数は8か月で合計9件。介入事例の１件に易怒性に関する相談があり、「ドネペジルの減量」「メマンチンの検討」「頓服薬としてリスペリドン等の服用」「デイサービス等の介護支援」を提案。結果として「ドネペジルの減量」が行われ、易怒性が改善し、家族の介護負担軽減につながった。チラシ設置では1ヶ月で計5枚のチラシが減った。【考察】
実際の相談者の数以上に看板やチラシに興味を示す患者の数は多く、薬局で認知症相談の応需が可能なこと、さらには認知症研修認定薬剤師が存在するとの情報発信は非常に効果的と考える。また薬剤師が対応するメリットとして、薬物療法への介入が可能であることも大きい。しかし医療広告ガイドラインで広告可とされる認定資格に認知症研修認定薬剤師は指定されていない。認知症研修認定薬剤師の存在や認知症相談応需可能であると周知するために、薬局外に向けた情報発信も積極的に行えるよう、「認知症研修認定薬剤師」も広告可能な認定資格に指定されることを期待する。