第18回日本薬局学会学術総会

講演情報

一般演題(口演)

一般演題(口演)
薬局機能・IT化・薬歴管理・リスクマネジメント

2024年11月3日(日) 14:00 〜 14:50 第6会場 (4階 416+417)

座長:恩田 光子(大阪医科薬科大学薬学部 社会薬学・薬局管理学研究室 教授)
副座長:清水 隆也(株式会社メディカル一光 人事・研修部 課長)

[O-6-8] お薬手帳の携帯率・持参率の変化についての調査

塩谷 理世1, 川村 栞2, 幸保 毅3, 佐藤 駿4, 早坂 優5, 南澤 由梨果6, 石川 孟2,7, 風間 修6,7 (1.ひばり薬局 戸塚西口店, 2.川崎店, 3.新川橋店, 4.戸塚東口店, 5.戸塚店, 6.六浦店, 7.パフモグループ 統括本部)

【目的】2020年にダイヤモンドプリンセス号でCOVID-19の集団感染が発生し、船室での隔離が長期間となり薬の供給が必要となったがその際に参考になったのがお薬手帳であった。お薬手帳は過去の服用歴や使用中の薬剤、既往歴、アレルギー歴などを経時的に記録するものである。本調査では日常的にお薬手帳を携帯しているかを確認し、していない場合は必要性について説明し、お薬手帳の携帯率・持参率の変化の調査をしたので報告する。【方法】調査対象:20代~90代の自分で来局できる患者 調査期間:第一期2023年2月19日~5月12日  第二期2023年5月14日~7月14日 調査方法:ひばり薬局7店舗において、第一期は投薬した患者のお薬手帳持参の有無、普段から携帯しているかを調査し、携帯の必要性について声掛けし既存データを収集した。第二期は第一期に投薬した患者が実際に携帯するようになったかを調査。電子お薬手帳を使用している患者、患者本人以外の投薬を除外とした。 本調査は倫理委員会の承認を得た(240401)【結果】お薬手帳を携帯する必要性を伝えた結果、第一期の調査と比較して第二期の調査ではお薬手帳の持参率が71.9%から76.3%に、携帯率が30.9%から52.3%に上昇した。またT検定の結果、有意差が認められた。高齢者ではお薬手帳の持参率が70代以上で全体の約38%、携帯率は約40%と高かった。【考察】お薬手帳携帯の必要性の声掛けで、有用性を周知したことが携帯率の上昇につながった。特に高齢者層の持参率や持参率が高いことがわかった。今回はひばり薬局7店舗で担当の職員する職員のみが声掛けした結果に限定されているため、全職員お薬手帳の必要性を伝えることで、更なる携帯率上昇が期待できる結果が得られたと推測される。