[P-150-C] 調剤薬局職員における薬局DX化に伴う理解度調査
【目的】2024年度の診療報酬改定に伴う医療情報・システム基盤整備体制充実加の見直しに伴い、マイナ保険証の利用推進および医療DX推進の体制が薬局に求められることとなり、マイナ保険証、マイナポータル、電子処方せんなどの十分な理解が求められることとなった。しかし、医療DXは複雑であり、すべての職員において、ITリテラシーが高いとは言えないことから、薬局DX関連の理解度調査を実施することで、研修企画に必要な内容を把握することを目的とした。
【方法】株式会社フロンティア薬局職員にマイナ保険証、マイナポータル、電子処方せんなどの「はい・いいえ」の回答形式の29の設問を配信し、1週間期限(4月22日(月)~27日(土)) で回答集計した。(近畿大学薬学部倫理委員会:承認番号24-242)
【結果】調査対象は865名(薬剤師55%、医療事務員45%)であり、100%の正答者、正答設問はなく、平均正答割合(%)は71.6±7.3(設問の正答率範囲は3.0-97.9、回答者正答率範囲は41.3-93.1で広い範囲でバラツキを示した。)であった。「マイナ保険証利用の月1回の診療報酬算定」、「保険者の変更手続き」、「本人認証不可の対応」、「マイナポータル利用の確定申告の医療費控除申請」、「麻薬処方せん、リフィル処方せんの電子処方せん取り扱い」などの項目の約3割の設問で正答率7割未満であった。マイナ保険証などに関する研修あるいはセミナーなどを受講した職員の正答率(72.7%)と受講していない職員の正答率(71.4%)に有意差を示したが(p=0.025)、正答率の差は1.3%であった。
【考察】薬局DXに関連する設問において、設問及び回答者とも正答率にバラツキがあり、設問の難易度が高いことが伺われた。セミナーの受講によって正答率は有意に高かったが、非受講者との差は1.3%と僅かであり、セミナーは十分な効果を示しておらず、今回の設問に関して、改めてレクチャーによる講習等が必要であることが示唆された。
【方法】株式会社フロンティア薬局職員にマイナ保険証、マイナポータル、電子処方せんなどの「はい・いいえ」の回答形式の29の設問を配信し、1週間期限(4月22日(月)~27日(土)) で回答集計した。(近畿大学薬学部倫理委員会:承認番号24-242)
【結果】調査対象は865名(薬剤師55%、医療事務員45%)であり、100%の正答者、正答設問はなく、平均正答割合(%)は71.6±7.3(設問の正答率範囲は3.0-97.9、回答者正答率範囲は41.3-93.1で広い範囲でバラツキを示した。)であった。「マイナ保険証利用の月1回の診療報酬算定」、「保険者の変更手続き」、「本人認証不可の対応」、「マイナポータル利用の確定申告の医療費控除申請」、「麻薬処方せん、リフィル処方せんの電子処方せん取り扱い」などの項目の約3割の設問で正答率7割未満であった。マイナ保険証などに関する研修あるいはセミナーなどを受講した職員の正答率(72.7%)と受講していない職員の正答率(71.4%)に有意差を示したが(p=0.025)、正答率の差は1.3%であった。
【考察】薬局DXに関連する設問において、設問及び回答者とも正答率にバラツキがあり、設問の難易度が高いことが伺われた。セミナーの受講によって正答率は有意に高かったが、非受講者との差は1.3%と僅かであり、セミナーは十分な効果を示しておらず、今回の設問に関して、改めてレクチャーによる講習等が必要であることが示唆された。