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[S15P-10] 南海トラフ巨大地震の発生の多様性を考慮した津波遡上計算とその利活用に向けて－概要と利活用事例の紹介－

〇土肥 裕史¹、中村 洋光¹、藤原 広行¹、矢守 克也²、杉山 高志² (1.国立研究開発法人防災科学技術研究所、2.京都大学 防災研究所)

近い将来の発生が懸念される南海トラフ巨大地震に対して、事前の備え・対策に資する、多様な津波ハザード・リスク情報を創出することは喫緊の課題である。地震調査委員会（2020）による「南海トラフ沿いで発生する大地震の確率論的津波評価」は、最大クラスの地震を除く、M 8クラスからM 9までの地震規模の南海トラフ巨大地震について、地震発生の空間的な多様性を考慮した波源断層モデル2,720個を設定し、海岸に来襲する津波に対する確率論的津波評価を実施した。また、藤原・他（2020；防災科学技術研究所研究資料）は、地震調査委員会（2020）が設定した波源断層モデル群に加え、最大クラスの地震を考慮した波源断層モデル3,480個を設定し、海岸に来襲する津波に対する確率論的津波評価を実施した。これらの既往研究では、地震発生の時空間的な多様性を持つとされる南海トラフ巨大地震に対して、多様性を表現する膨大な数の波源断層モデル群を用いた津波ハザード情報を創出しているものの、浸水域の拡がりや浸水深といった、陸域における津波ハザード情報は示されていない。事前の備え・対策に資する、より効果的な津波ハザード・リスク情報を創出するためには、陸域を遡上する津波の検討が求められる。
本研究では、地震調査委員会（2020）や藤原・他（2020）が設定した、南海トラフ巨大地震に対する空間的な多様性を表現する膨大な数の波源断層モデル群を用いた津波遡上計算を実施し、陸域における津波ハザード情報を含む、多様な津波ハザード情報を創出する。創出する津波ハザード情報は、南海トラフ巨大地震に対する事前避難、産業活動、大都市機能維持に資するハザード・リスク情報を整備する情報基盤「地震防災基盤シミュレータ」（中村・他、2021；本大会）に格納する予定である。また、南海トラフ巨大地震による建物被害・人的被害のリスク評価（時実・他、2021；本大会）や、「臨時情報」発表時における事前避難分析ツールの開発（杉山・他、2021；信学技報）等における利活用を想定している。本研究の概要を図１に示す。
本発表では、上述した研究全体の計画、進捗、さらに、現時点における津波ハザード情報の活用事例について報告する。

謝辞：本研究は「防災対策に資する南海トラフ地震調査研究プロジェクト」の一環として実施している。