Japan Association for Medical Informatics

[3-F-3-OP24-5] ICFを用いた健康情報蓄積基盤構築のためのデータ集積手法の検討

櫻井 理紗1, 竹村 匡正2, 山口 雅和2, 中井 隆史2, 宍戸 稔聡1, 平松 治彦1, 山本 剛1,2, 奈良崎 大士1,2, 上村 幸司1 (1.国立循環器病研究センター, 2.兵庫県立大学大学院 応用情報科学研究科)

【背景】昨今、ウェアラブルデバイス等からライフログを収集し、個人健康記録(Personal Health Record:PHR)として、個人の健康管理に役立てるサービスが展開されつつある。しかし、これら健康管理サービスは各社から提供され、個人のデータは各サービスに点在している。また、ある一項目をみても利用するサービスが変わることでデータを時系列で追うことは難しい。
一方で、個人の健康状態を生活機能の観点から体系的に表現する枠組みとして、国際生活機能分類(International Classification of Functioning, Disability and Health:ICF)がWHOより提供されている。我々はこれまで、ウェアラブルデバイスなどで取得可能な様々な健康データをICFへマッピングしてきた。その結果、栄養素などを除いた食事・種々の運動・バイタル・睡眠・血糖値などの種々の検査結果など、多くの健康データをICFで表現することで、企業やデバイスを越えて健康データを統一的に管理できることがわかった。これらの知見より、各健康管理サービス提供者によって取得される健康データをICFで表現できれば、PHRを体系的かつ統一的に扱うことが期待できる。
【目的】そこで本研究では、これまでの検討を踏まえ、ICFを用いた健康情報蓄積基盤構築のためのデータ集積手法の検討を行うことを目的とする。具体的には、現在販売されている複数のウェアラブルデバイスから取得される健康データを収集し、統一的に扱うためのデータスキーマの設計を行うこととする。
【方法】現在提供されている健康管理サービスの中でAPIを公開している企業の調査を行った上で、APIを利用して現在取得可能な健康データを収集することとした。その上で、健康データをICFで表現するマッパーの構築と統一的に扱うためのデータスキーマの設計を試みた。
【結果】APIを利用した健康データの収集が可能であった。各ウェアラブルデバイスの精度の差を考慮するために、デバイスの機種や単位等を格納する必要があった。