医療ITにおけるリスクコミュニケーションツールの活用事例としては「医薬品のリスク管理」がある。そこでは、基礎となる医薬品マスタをはじめ処方監査データ等の医薬品データベースおよび添付文書等の医療情報が使用されている。
医薬品データベースには、医療保険請求に関わるレセプト処理に使用されるデータのような厚生労働省などから無償で取得できるのものと、監査用データのようなデータベース作成企業より有償で提供されるものがある。これらは各種医療情報を整理したものであり、複数の医薬品データベースを組み合わせたものが処方監査システムなどの仕組みとして構築され、医療機関で活用されている。
医療情報には、添付文書やインタビューフォーム、医薬品リスク管理計画(RMP)や医薬品安全対策情報(DSU)などがある。患者への安定した医療の提供を行うためにはこれらの医療情報を処方監査等のシステムで有効活用することが課題であるが、医療情報の活用方法によっては、医療機関毎で提供できる医療に差が生まれることが考えられる。それは医療情報が必ずしも医薬品マスタの各種コード(医薬品コード、病名コード、用法コードなど)との紐付けや構造化が行われていないことが原因であり、各医療機関では医薬品情報担当者が情報収集およびデータとしての整理を行うことでそれを補っている。
今後の医療ITは現状の課題だけでなく、多剤併用(ポリファーマシー)対策など様々な問題の解決が期待されている。それには、医療情報データベース(MID-NET)等のビッグデータや人工知能の応用も視野に入れる必要がある。本発表では、データベース作成・提供する立場からいかに医療ITを用いて医療情報を整理するかを考え、リスク管理ツールとしての医薬品データベースの利活用について論じる。