Japan Association for Medical Informatics

[3-H-1-2] 「内服薬処方せんの記載方法の在り方に関する検討報告書」に関する電子カルテシステム開発ベンダの対応状況

松木薗 孝二1, 戸山 亮2, 高島 浩二3, 山口 慶太4, 関 雅子5, 天海 宏昭6 (1.(株)ソフトウェア・サービス, 2.富士通(株), 3.日本電気(株), 4.(株)日立製作所, 5.日本アイ・ビー・エム(株), 6.キヤノンメディカルシステムズ(株))

 「内服薬処方せんの記載方法の在り方に関する検討報告書」(以下、報告書)が平成22年に厚生労働省より通知された。報告書では、処方箋の記載方法に関する標準化のあるべき姿の実現に向け、「内服薬処方せんの記載方法の標準化に至る短期的方策(以下、「短期的方策」)」、「内服薬処方せんの記載方法の標準化に至る長期的方策(以下、「長期的方策」)」がまとめられている。これらに対し、各電子カルテシステム開発ベンダでは、短期的方策に対応しながら、後発医薬品の使用促進などの医療環境の変化にも対応しつつ、長期的方策に対しても順次対応を進めてきた。これら進捗状況は、平成29年に報告された「内服薬処方せんの記載方法標準化の普及状況に関する研究」でも取り上げられ、医療情報学連合大会の共同シンポジウムでも定期的に情報提供を行ってきた。
 本セッションでは、報告書に関する最終報告として、各社の対応状況としてシステムの開発状況や現状に加え導入経験や運用上の課題、さらには各施設への普及上の課題等について、電子カルテシステム開発ベンダの立場から総括報告を行う。