一般社団法人 日本医療情報学会

[3-J-1-06] 脊髄損傷者のための在宅復帰支援に向けた住環境データベースの構築

出田 良輔1、植木 千尋2、有地 祐人1、吉弘 愛1、植村 正敏1、戸渡 富民宏1、林 哲生3,1、坂井 宏旭3、前田 健3 (1. 独立行政法人 労働者健康安全機構 総合せき損センター 中央リハビリテーション部, 2. 独立行政法人 労働者健康安全機構 総合せき損センター 医用工学研究部, 3. 独立行政法人 労働者健康安全機構 総合せき損センター 整形外科)

Spinal Cord Injury, House Repair, Database

外傷性脊髄損傷者は、脊髄の損傷高位とその程度によるが、損傷高位より下位の四肢・体幹・膀胱などに完全または不全麻痺を呈する事となる。一旦麻痺が完成すると、その後の回復は困難とされている。患者によっては、生涯を麻痺とともに歩む事になり、在宅復帰には非常に多くのハードルが存在する。医療現場から地域・在宅へのシームレスな在宅復帰支援を行うには、その障害程度に応じた適切な住環境整備計画を提案することが望まれる。また、急性期医療から在宅復帰までの期間に、切れ間のない適切な医療と在宅介護への情報提供並びに支援を行うことは脊髄損傷者にとって必要不可欠といえる。

 しかし、脊髄損傷医療において適切な住環境整備計画を行うには医学的情報と建築学的情報の連結及び共有が成されておらず、情報量が非常に不足しているのが現状であり、脊髄損傷者への適切な情報提供ができているのか不明瞭である。なぜならば、住環境の多様性と建築学への知識不足が足枷となっている事がなどが考えられ、在宅復帰に向けた住環境整備情報は、国内外を問わず意外なほど乏しい状況にある。

 本研究の目的は、ランタイム機能を付帯する住環境データベースを構築し、脊髄損傷者の医学的・建築学的ニーズを包括的に情報収集することである。これにより、複合的に情報集積されたデータから精度の高い情報を脊髄損傷者並びに異業種間での情報共有が可能と考えられる。

 現在、データ集積を兼ねて総合せき損センターにて試験運用している。本データベースにおけるデータ収集項目は、医学的情報として神経学的所見(146項目)を中心とした経時的な身体機能情報と建築学的情報として所有形態・構造・築年数・間取り等の住環境情報(19項目)を集積している。本学会にて、我々が構築した住環境データベースシステムの概要について報告させて頂きたいと考えている。