大阪警察病院のIBM/CIS電子カルテ導入時のカルテ情報取得設定は1000件であったが、容量増加に伴い全件取得ができなくなっていった。そこで、取得条件を期間設定に変更し、必要時全件取得ボタンが表示されるようにした。しかし、全件取得ボタン表示患者が増加するに従い、情報取得操作に伴うレスポンス悪化が問題となった。そのため、全件取得画面に期間指定できる機能を追加した。期間設定は変遷しながら、外来カルテは過去13か月、入院カルテは入院日より過去3か月となっている。
しかし、全件取得ボタンはカルテ内に存在するため、ユーザー設定はできない。そのため、診療間隔の長い診療科や通院歴が途絶えていた患者の場合には、常に全件取得が必要となる。そこで、患者選択画面にも全件取得ボタンを追加し、ログイン中はユーザー設定を保持、ログオフするタイミングで解放する機能を持たせた。
このように、レスポンスを考慮しつつも、情報脱落がないように取得量を調整してきた。その一方で、長期重症入院患者の情報量が膨大となり、カルテが開かない申告も存在した。システムでは対応不可と突っぱねてきたが、治療に支障をきたすとのことで緊急対応を余儀なくされることもあった。そこで、恒久的な対応として、ID特定で取得期間をコントロールできる機能を追加した。ユーザー判断では情報脱落のリスクが高まると判断し、診療業務運営委員会にて是非判定を行ったうえで、マスタでコントロールする運用とした。
2007年の電子カルテ導入、以後2012・2018年と2度のシステム更新を経て、職員の希望と費用対効果を鑑みながらカスタマイズを行ってきた。如何にすれば、業務の効率化と安全性を両立できるかを模索し、業務改善とシステム改修に携わってきた。各科や部門のわがままは聞かない、常に全体最適を目指すことを当院のポリシーとしている。