【目的】喫煙が及ぼす肺がん入院治療への影響を調査する。【方法】対象データ：2016年10月1日～2017年3月31日までに退院が完了した、DPC6桁コード040040（肺の悪性腫瘍）に該当する463名の患者データとした。倫理的配慮として、本学の倫理審査委員会の承認を得た後にデータ取得を行った。分析1：入院期間Ⅱ超の有無における比較では、入院期間Ⅱ越えの有無を判断基準として2群に分類した症例において、Mann–WhitneyのU検定（以下；U検定）を行った。分析2：喫煙群と非喫煙群を2群に分類しU検定を行った。分析3：喫煙指数階層別の比較では、喫煙指数に応じて（5群0、1-399、400-799、800-1119、1200～）に分類しKruskal-Wallis検定を行った。【結果】分析1より、性別、入院時年齢、BMI、喫煙指数、救急搬送や並存症の有無、術前日数、手術、検査・病理、画像診断の一日当たり診療点数、B得点、C得点の項目で有意差が認められた。分析2からは、在院日数、性別、BMI、手術の有無、術前日数、化学療法の種別、注射および手術の一日当たり診療点数、C得点で有意差が認められた。分析3では、在院日数、性別、入院時年齢、BMI、並存症の有無、手術の有無、術前日数、注射、手術、検査・病理の一日当たり診療点数、C得点で有意差が認められた。【考察】分析1～3より、入院治療へ影響与える要因は、性別、BMI、術前日数、C得点の項目であると考えられた。分析２と３より、喫煙の有無と度合いが点滴や手術の医療資源消費とも関連があることが明らかになった。分析3より、喫煙歴が長いほど有意に在院日数が延長し、並存症の発生割合の増加と関連していることが考えられた。喫煙の有無や喫煙歴は、在院日数の延長や並存症の有無、医療行為の差に影響を与えていることが検証できた。