医療機関では安全管理の責任者が「必ずしも対面でなくてよい」と判断した場合は、会議等はWEB会議システムを積極的に活用できるようになった。カンファレンスについてもICT活用可が「やむを得ない場合」から「必要な場合」と積極的活用が推奨されるようになった。業務の効率化・合理化の視点では、医療機関では、さらに推進されていくことが想定される。
　薬剤師業務の視点では2020年9月1日、改正医薬品医療機器等法（薬機法）が施行され、服薬期間中のフォローアップの義務化やオンライン服薬指導が開始した。同法の施行は段階的に実施されることになっており、地域連携薬局、専門医療機関連携薬局といった都道府県知事による薬局の認定制度や、薬局開設者に対するガバナンスの強化、添付文書の電子化については、2021年8月1日から開始する。こうしたことから、薬剤師のICT化への対応は必須になりつつある。
　亀田総合病院（当院）では、教育への利活用は地域がん診療連携拠点病院、地域薬学ケア専門研修施設として地域保険薬局へ診療報酬を活用した連携充実加算での研修をWEB会議システムで開始した。実際の患者ケアは調剤した薬剤の適正な使用のため必要があると薬剤師が認める場合には、患者の当該薬剤の使用状況を継続的かつ的確に把握するとともに、患者などに対して必要な情報提供または薬学的知見に基づく指導を行わなければならない旨が、新たに法律上で義務付けられた。当院では電話等用いた患者の安全使用のための「外来化学療法後の副作用管理」や「退院後次の診察や調剤までの間隔を考慮した服薬フォローアップ」を開始している。一方で、展開していくなかでデジタル・デバイド（情報格差）が生じ、複数業務に影響を及ぼすことが懸念される。薬学的観点とは関係ない要素で、業務の品質に格差ができることは回避しなければならない。情報格差の解消に向けたサポート体制の整備も、課題の一つとされる。