【目的】2020年5月に日本病院会よりCOVID-2019受け入れ病院において初診患者数、入院患者延べ数、病棟利用率が軒並み低下していることが報告された。2020年4月にCOVID-2019感染拡大に対し非常事態宣言がなされ感染症指定病院として県の中核をなす当院ではCOVID-2019感染者専用病棟確保や病棟閉鎖を行っており、それに伴う病床運営の状況について報告する。

【方法】2019年3月より4月と2020年3月より4月までの期間における病床利用率、初診患者数、入院待機患者数を比較した。

【結果】当院における2019年度における入院待機患者数年間の中央値は37.5人、病床稼働率は86.7%、入院稼働額は23,375,329,000円、初診患者数24,567人、新入院患者数は2,0186人であった。COVID-2019感染流行に対し3月14日県内感染者症例を確認後、COVID-2019専用病床を確保、4月30日より1病棟閉鎖を行った。それにより2019年3月の病床稼働率、初診患者数および入院予約患者数は、それぞれ87.1％、1,792人、1,247人であったのに対し2020年3月は86.2％、1,610人、1,373人だった。2019年4月の病床稼働率、初診患者数および入院予約患者数は、それぞれ85.2％、1,731人、1,239人であったのに対し2020年4月は78.4％、1,370人、1,281人となった。

【結語】COVID-2019感染流行に伴い専用病床の確保、院内感染予防目的に伴い入院患者数抑制および対応人員確保のため病床数削減を行った結果、前年比病床稼働率3月が2.6％減、4月が6.8％減であった。また、入院予約数は入院制限に伴い保たれているも初診患者数が減少傾向を示しており今後の病床稼働に対する影響が懸念される。