はじめに：COVID-19の世界的大流行の中で、日本は集中治療病床や感染症病床が少ないことや年齢構成の高齢化により当初は大きな被害が予想されていた。特に重症患者の受け入れ能力が諸外国と比較して著しく低いため、患者数が増加した場合に受け入れできない患者が多数発生すると危惧された。しかし、感染第１波の段階では医療崩壊はかろうじて免れた。この理由の一つとして、感染状況を把握して医療資源を最適化する情報システムが早期に供給されたことが挙げられる｡
方法：今回はこのような情報システムについて詳細を提示し、短期間にシステムを立ち上げるための工夫、システムに必要な機能、情報化により得られたデータ等につき個別に発表、議論を行なうほか、成功したシステムに共通の特性を検討する｡さらに、これらのシステムから、今後主流となるべく官公庁で作成した公式登録システムへの移行の問題を議論する｡
結果：広域システムは医療機関の受け入れ状況と患者の重症度を把握し、患者の最適配分を行なうことにより、医療崩壊をぎりぎりで免れることに貢献した｡一方、医療機関内部のシステムも、院内感染を防止し、医療機関で担当した患者の感染の全貌を見える化し、発熱外来の感染対策や、日々変更を強いられる病棟のアレンジや患者動線を決定するうえで重要な役割を果たした｡
考察：これらのシステムは感染爆発が危惧された早期の段階で企画され、いずれも企画されてから数日から1週間ほどで実稼働し、かつ高機能を備えている｡さらに、リアルタイムで診療現場から新たな知見が収集されている｡現在立ち上がりつつある公式システムにはこのような現場からの要望への対応や入力、閲覧インターフェースの作り込みにまだこれからの部分があり、さらに既存システムと使用目的が必ずしも同一でないため、システムを切り替えるよりは相互連携を図った方が効率、利便性の点でも良いのではないかと考える。