【目的】NDBを使用した単年度、あるいは都道府県別の検査数についての調査はあるが、経時的な変化を調査した例は少ない。本研究では、NDBが公開された2014年度を基準として、CT、MRI検査数を入院、および外来に分類し、経時的変化について調査した。【方法】2014年度から2017年度までのNDB における画像診断の都道府県別算定回数を用いた。各年度のNDBを一元化、都道府県の人口構成を付与し、各検査の千人当たりの算定回数を抽出可能にした。各年度のCT、MRIの検査数を算出し、2014年度から2017年度の検査数の増減率を比較した。【結果】2014年度に対し、2017年度では入院で実施したCT検査数は平均1.07倍、MRI検査数は平均1.03倍であった。また、外来で実施したCT検査数は平均1.12倍、MRI検査数は平均1.06倍であった。CTの外来検査数が増加傾向にあった。青森県が入院・外来におけるCT・MRI検査の増加が顕著であった。一方、熊本県、宮崎県は入院のCTおよびMRI検査が減少傾向にあることが分かった。【考察】CT、MRI検査の増加率は、都道府県によって特徴がみられた。MRI検査数は4年間で微増傾向であったが、入院中の検査は減少する傾向にあり、外来の検査に移行していると考えられる。CT検査数は外来の増加率が高い傾向にあった。2014年から2017年の高齢化率の伸びを見てみると、青森県は2.85ポイント増の31.85％であった。高齢化率の伸びがCT、MRIなどの検査数に影響を及ぼしている可能性がある。熊本県はCT・MRI検査は、2016年を境に減少傾向にあった。2016年は熊本地震があった年である。その影響で、検査数が減少に移行したと考えられ、今後の推移が重要である。本研究の結果により、都道府県毎に検査数の推移を把握し、高額医療機器の配置について考えていく必要がある。