認知症・フレイル等を含む複数疾患を有する高齢者が増加している病院では複数職種による多職種連携が欠かせないが、医師・看護師・薬剤師・リハビリ・栄養士等の中でも専門分野に細分化しており職種内連携も必要になっている。また、働き方改革で入院医療も主治医制からチーム主治医制に変化してきており入院目的と退院の目安などを医師間でも日々情報連携する必要がある。鹿児島大学病院で開発されたe-kanja記録システムは、電子カルテの記事記録の一覧性を向上させることで同職種内及び他職種連携に必要な各々の判断や進捗、方針を記録から確認することで無理なく連携につなげており大変参考になる事例と考えている。
　急性期医療終了後の回復期診療やリハビリでの転院においても急性期の多職種から回復期の多職種へ引き継がれる必要があるが、現状では紙の情報による伝達が主体であり、データ連携できると負担軽減や迅速化などに役立つと思われる。さらに退院後も地域包括ケアの中で多職種によって支えていく必要があり情報連携が必要である。
　また、新型コロナ感染症によって集合してのカンファレンスが困難となっておりWeb会議を活用できるようになってきたので多職種連携のみならず病病連携や医療側と患者家族、また、自治体との連携に活用することで医療・介護連携に加えて自助・公助にも役立つと思われる。
　多職種連携には人と情報の連携が必要であるが、働き世代は減少しておりICT活用が役立つと思われる。その為にはセキュリティが確保されて組織を超えた安全安心なネットワークであるゼロトラストの普及や情報を標準化してWeb連携可能なFHIRの推進、記録負担軽減の音声記録やAI活用などが期待される。循環器内科医であり医療情報部長として多職種と連携して現場で取り組んできた経験とベンダーの一員として企画開発側の両方の立場の経験からこれからの多職種連携にICT活用することについて述べさせていただくことが一助になれば幸いである。