【背景】近年，養成校の増加を背景にリハビリテーション（リハビリ）従事者数は増加しているが，その地域偏在や適正配置に関する報告は少ない。本研究はリハビリ関連医療資源の適正配置検討に資することを目的として，オープンデータを使用して都道府県レベルでのリハビリ従事者の需給状況を比較した。【方法】供給は病院報告より収集した2017年度の理学療法士，作業療法士，言語聴覚士を含め，年253日，1日18単位のリハビリを行うものとして供給をリハビリ単位数に換算した。需要は同年度のNDBオープンデータより疾患別リハビリの算定回数を合計したものをUtilizationベースでの需要と定義し，供給/需要比を算出した。人口当たりのリハビリ算定回数を算出し，各疾患別リハビリテーションの標準化レセプト出現比（SCR）のデータを収集した。また，NDBオープンデータを用いて全国における平均的な年齢階級別1人あたりリハビリ算定回数を算出し，各都道府県の年齢階級別人口と掛け合わせることで，見込まれるNeedsベースのリハビリ算定回数を算出し，Utilization/Needs比を算出した。上記の指標は医療機関所在地ベースの都道府県別に算出した。【結果・考察】供給/需要比は全国レベルで1.63であり，東海地方，関東地方で相対的に低く，一般的に言われる従事者の都市部集中とは一致しない結果となった。その一方で東北地方や九州・四国地方では供給/需要比が高い結果が得られた。東北地方ではSCRやリハビリ従事者数，Utilization/Needs比が低く，九州・四国地方では高かった。つまり，九州・四国地方ではリハビリ関連資源が豊富であるために供給/需要比が高く，東北地方においてはSCRが低いために供給/需要比が高いと考えられるため，リハビリの実施状況には都道府県レベルで地域差が存在する可能性が示唆された。