（緒言）今回日本臨床衛生検査技師会と日本臨床検査学教育学会が2021年度版臨地実習ガイドラインを策定した。この中で1単位は養成校内での技能習得到達度評価（OSCE）として教育が行われることになった。一方、大学のなどの教育機関で、システムが導入されているケースはまれである。今回我々は、学科設立当初より導入している生理検査部門システムを用いた、OSCEの有用性について報告する。 （方法）システムは心電図や呼吸機能などの生理検査の情報をファイリング可能なN社製生理部門システムを用いた。生理検査実習室を部門サーバーと機器をLANで結び、病院検査室と同様の環境とし、2年次の実習時に疑似部門オーダーを依頼し実習を行った。検査機器の画面上で患者属性を確認し、医療機関で行う患者確認を含め各検査の検査手技教育を行った。3年次の臨地実習前に、OSCEの中でも、生理部門システムからの疑似部門オーダーから機器へ依頼情報を受け、患者役学生に名乗らせて、機器画面上の情報と参照し確認を行った。 （効果）臨地実習ガイドラインでは、医療機関で行われる様々な部門での実習教育の中で、必ず学生に実施させる行為が設けられおり、心電図検査と呼吸機能検査は必ず実施させる行為に入っている。また事故防止対策が新たに明記されており、精度管理や医療安全について、医療過誤を起こさないための教育も重要な要素となってきている。 （結語）医療技術者の養成機関では、情報システムの導入が進んでいない。しかしながら、医療系学生の臨地実習教育では、医療機関で行われている様々な医療安全や検査精度に関する取り組みを学ばせる必要がある。特に臨地実習前に実施されるOSCE教育においては、病院で行われている情報システムを用いたワークフローを実体験させておくことでより高い教育効果が得られることが期待される。