Japan Association for Medical Informatics

[3-C-4-03] 電子カルテにおける剤型、規格、量等が異なる薬剤に対する適切な警告対応の取組み

*Junya Hashizume1, takehiro Matsumoto2, Mayumi Ito2, Tomomi Ezoe1, Teruko Haritake1, Shintaro Kurihara1, Kaname Ohyama3 (1. Department of Safety Management, Nagasaki University Hospital, 2. Department of Medical Information, Nagasaki University Hospital, 3. Department of hospital Pharmacy, Nagasaki University Hospital)

Contraindicated drug, IRIS Checking System, Preventing the misadministration

薬剤禁忌・併用禁忌薬の誤投薬対策は医療安全管理上極めて重要である。このため電子カルテには、対象薬剤の登録による、処方時の自動警告機能が実装されているが、現状、薬剤の剤型、規格、配合剤、メーカー等の違いを全て網羅した薬剤コードが存在せず、多くの医療機関がこの対応に苦慮している。
 長崎大学病院(以下、当院)でも同様でマスター追加、修正で対応していたが、負担が大きいと判断し、2022年3月から、部門システムとして成分単位での医薬品情報データベースを活用するIRISチェックシステム(以下、IRIS)(株式会社トーショー、メディカルデータベース株式会社)を導入し、処方オーダ時に同システムに問合せ、アラートを表示するシステムを運用開始した。その評価について報告する。なお、アラートに伴う処方制限に関し、禁忌薬は処方不可、副作用薬はコメント入力後に処方可とした。
 2022年3月21日から4月20日までの期間で、患者固有の禁忌薬あるいは副作用処方に対して、IRISが検知した件数を調査した。その結果、禁忌薬の検知件数は192件であり、剤形違い96件、規格違い6件、配合剤20件、メーカー違い8件とIRIS導入後に検知可能となった件数は67.7%(130件/192件)を占めた。また、副作用薬の検知件数は50件であり、剤形違い19件、規格違い4件、配合剤4件、メーカー違い8件とIRIS導入後に検知可能となった件数は70.0%(35件/50件)だった。本システム導入による処方時のレスポンス低下は発生していない。なお、今回の発表では、さらに調査期間を延長した詳細な解析結果を紹介する予定である。
 患者固有の禁忌薬情報は、施設間を超えて共有される必要がある。本システムを活用すれば、他施設と自施設の電子カルテ連携後、剤形違い、規格違い、配合剤、メーカー違いの壁を超えて、効率的に禁忌薬を検知できると考えている。