新型コロナウイルス感染症拡大以降、患者の遠隔モニタリング、オンラインでの診療や面会などで電波利用が急速に拡大しました。電波利用は、今後期待される健康・医療データの活用や医療DX化の実現を支える通信インフラの一つであり、医療機関において安心・安全に電波を使えるよう管理していくことが重要です。
こうした中、電波環境協議会^※は、電波に関するトラブルの原因や対応方法、適切な電波管理体制などを検討し、医療関係者向けの手引きを策定してきました。総務省は本協議会での議論に積極的に参加するとともに、厚生労働省や全国１１の「医療機関における電波利用推進地域協議会」と連携し、医療関係者向けの説明会の実施、医療機関等への専門家の派遣、各種調査等を実施しています。本稿では、総務省を含めた関係機関の取組の概要を説明します。

※不要電波による障害を防止し除去するための対策を協議。関係省庁、業界メーカ、利用者団体等の関係団体で構成。