緒言
　副作用発現歴がある薬剤の誤投薬防止は、医療安全の重要な目的の一つである。しかし、「薬剤の誤投与に係る死亡事例の分析 医療事故の再発防止に向けた提言第15号（医療事故調査・支援センター）」で取り上げられているように、副作用歴の情報が収集されていたにも関わらず、誤処方から患者への有害事象に繋がる事例は未だ存在する。一方、「電子カルテ情報共有サービス」が令和7年度に本格稼働される予定である。施設を跨いで医薬品の禁忌・アレルギー情報等の患者情報共有が可能となり、医療安全の推進が期待される。しかし、医療機関により医薬品の禁忌・アレルギー情報の入力方法が異なり、多施設と共有することを前提とした標準化が進められていない。

方法
　「電子カルテ情報共有サービス」における医薬品の禁忌・アレルギー情報に関する入力項目は、電子カルテ情報共有サービスFHIR実装ガイドJP-CLINSドラフト版0.9.13（https://jpfhir.jp/fhir/clins/igv1/StructureDefinition-JP-AllergyIntolerance-eCS.html）において設定されている。厚生労働行政推進調査事業「医療安全に資する医療情報の拡充に関する研究」に参画する研究班メンバーにおいて、医薬品のアレルギー不耐症等の情報の入力に関する標準的な方法について協議した。

結果
　電子カルテ情報共有サービスFHIR実装ガイドJP-CLINSドラフト版0.9.13に含まれる項目のうち、臨床的症状ステータス、診断ステータス、臨床的危険性・致命度、対象物質に曝露したことによる有害反応の履歴、長期保存フラグについて、入力に関する一定のルールが必要と考えられた。

考察
　円滑な医薬品の禁忌・アレルギー情報の共有のために、入力項目に対する研究班の協議結果を提示するとともに、より良い情報共有の在り方について、議論したい。