急速に少子高齢化社会に向かう社会の中で、効率的な医療を提供するための医療の電子化は避けて通れない。この中で電子処方箋管理サービスの全国展開は、医療DXの先駆けとなる重要な基盤である。
　処方箋には薬剤師への調剤指示のほか、患者への薬物治療の情報提供とともに、患者が薬局を自由に選択できることが求められる。さらに発行された処方箋は、後発医薬品への変更や薬剤師の疑義照会を経て調剤されることになる。このように薬物療法に関する情報は、処方箋の発行した際の処方情報および処方箋にもとづき薬剤師が調剤した調剤情報により成り立ち、特に前述の後発医薬品の利用促進により実際に患者が服用する医薬品については、調剤情報の重要性が高まっていると考える。　
　一方、電子処方箋の普及率が90%を超える北欧の国々では、社会制度、医療制度、調剤方式などが異なるものの、少ないリソースを有効活用し効率的な医療が提供されている。さらに、処方箋は１薬品が１レコードとして記録され、処方医薬品ごとに病名・処方理由が示されており、原則として１日の服用回数のみの指定となっている。
　真の医療DXを実現するためには、本邦でも「従来の紙の情報を電子化する」のではなく、デジタルファーストとして電子的に取り扱いやすい情報を入力・交換すべきである。この観点から処方箋においても医療DX時代、働き方改革の時代における処方・調剤の在り方について検討すべきであり、さらには医療制度や情報システムなどの再構築も必要と考える。