【目的】今後、全国において医療機能の転換や医療資源の共同利用、集約が進められるであろうことを踏まえ、地域が医療提供体制を維持していくための基礎資料を提供することを目的として、将来推計人口に基づいて将来の高額医療機器台数の可視化を行った。【方法】厚生労働省が公開している過去のＮＤＢオープンデータと国勢調査による人口データ、国立社会保障・人口問題研究所が公開している将来推計人口データを用いて、将来の各二次医療圏の医療機器の調整人口当たり台数を求め、地理情報システム（GIS）上にマッピングして検討を行った。【結果】はじめに2020年の北海道のCT装置とMRI装置の台数と将来推計人口から単回帰分析によって回帰式を求め、この需要と供給の関係が維持されると仮定して、そこから将来人口推計を用いて2025年から2045年までのCT装置とMRI装置の台数を予測する予備分析を行った。その結果、北海道においては札幌二次医療圏ではCT装置、MRI装置の台数は増加すると推計された。一方、釧路二次医療圏では、CT装置、MRI装置のいずれも減少すると推計された。【考察・結論】わが国は既に人口減少期に突入しており、そのなかで地域や時期ごとの医療需要を正確に見積もり、必要な医療資源を充足することが求められる。特に地方において今後の人口減少が顕著になることから、それにより医療機器が減少すれば地理的アクセシビリティの低下することになる。医療費に対する財源が厳しい状況のなか、効率性の観点を含む医療提供体制や医療資源の配置を行わなければならず、本研究はそのための基礎資料になると考える。【倫理的配慮】本研究は既に公表済みの統計データ等のみを用いており倫理的配慮が必要な研究には該当しない。