【目的】わが国でも医療情報の相互運用性を担保する標準規格として様々な分野でHL7 FHIRが導入されつつある。本研究では、わが国の訪問看護分野における保健医療情報の現況について情報を整理し、今後、訪問看護分野で保健医療情報の標準化を推進するための課題について考察することを目的とした。
【方法】訪問看護分野の保健医療情報に関する既存の資料や厚生労働省の当該分野に関する動向(介護保険診療報酬等)など、訪問看護分野の保健医療情報の標準化に関連する情報を収集した。収集した情報を整理し、今後、当該分野で保健医療情報の標準化を推進するための課題を考察した。
【結果】近年、厚生労働科学研究として、看護、栄養、歯科の医療情報(様式50)のHL7 FHIRの実装や人工透析分野のHL7 FHIRの実装の試み等が行われていることが確認された。訪問看護分野では、令和2年に、厚生労働省保険局医療課長通知が出され、厚生労働省が指定する様式(訪問看護計画書等)で記録を作成すると診療報酬が加算されるようになった。厚生労働省老健局からは、訪問看護計画等標準仕様(令和4年8月)が公開されており、高齢者の訪問看護分野において統一した様式(訪問看護情報提供書等)を用いて、訪問看護計画等標準仕様に従ったCSVファイル形式での医療介護連携の流れが出つつある。
【考察・結論】訪問看護分野(慢性期が中心)においては、疾病(主に急性期等)の治療が中心の病院などに比べて利用者の生活などをより重視して対応する必要があることから、身体機能から社会環境要因等を含む幅広い項目ついて記述できるような規格を考案する必要がある。そして、そこで扱われる情報は、電子カルテの診療情報に対応するHL7 FHIRのプロファイルではカバーされていないものが多いため、独自に策定する項目が多くなると考えられる。
【倫理的配慮】公開情報のみであり倫理審に非該当。