大規模災害時では、防ぎえた災害関連死をいかに防止するかが大きな課題となっており、多職種連携による保健医療福祉に係る支援を効率的に行うことが重要とされている。保健医療福祉調整本部の設置や災害医療コーディネーター制度の整備が進められているが、正確に情報収集しアセスメントを行った上で、適切な支援計画を立てることが、重大な任務となる。これまでの大規模災害時においては、情報を管理する様々システムが乱立し、入力する医療支援チームも細分化された組織に所属していることから、統率がうまく取れていないのが現実である。災害時の情報システムとして、EMIS、SIP4、D24H、JSPEEDなどの多くのシステムが運用されている。能登半島地震においては、これらのシステムに加えて、「市町が収集した指定避難所情報」と「自衛隊やDMAT等が収集した自主避難所や孤立集落の情報」を突合し、関係者や石川県総合防災システムに共有を図り、的確・正確な被災者支援の政策判断を行う試みがなされた。
　また、救急搬送や避難所における患者情報の提供を目的に、いしかわ診療情報共有ネットワーク（いしかわネット）とオンライン資格確認等システムを利用した薬剤情報等の閲覧が、臨時運用ルールを用いて活用された。さらに、災害時にはインスリン製剤や抗てんかん薬、抗不整脈薬など3日休薬することにより生命の危険性がある休薬危険薬剤を患者に供給するシステムが必要であり、そのためには平時より休薬危険薬剤使用患者の登録と休薬危険薬剤の備蓄が必要となる。今回、日本糖尿病協会ではLINEを用いた患者登録と災害時の供給システムを構築し、このシステムは他の休薬危険薬剤でも活用は可能である。このシンポジウムにおいては、様々立場から災害対応に携わる方々も交えて討議を行い、医療情報を扱う者として、災害データマネジメントにどのように貢献できるかについて考えたい。