被災地への支援する医療従事者は、通常の診療を休診して被災地に入る。診療は長期間休むことができないため、行き帰りの2日間程度と活動期間が3日間として、それでも1週間程度の休診を行う必要がある。そのため、多くの医師会の関係者は長期間にわたって支援できないのが現状である。また常日頃より災害時のための訓練を行う機会は多くなく、災害時の活動の注意点を知らないまま被災地支援に入るのが現状である。そのため、東日本大震災の時も岩手県で行ったように、令和6年能登半島地震でも、各チームに対して被災地活動の注意点を事前にブリーフィングを行いつつ、被災地の情報を申し送りつつ共有する体制が必要であった。今回は支援する施設に対して施設カルテというコンセプトをつくり、過去の支援内容を確実に申し送りしつつ、その対応が確実に進行させるために分析班を設置し対応を行った。また活動するチームの安全を確保しつつ、簡易的に申し送りできるシステムを構築し、支援する医療チームに対しても負担を軽減する試みを行った。そのことにより、医療支援チームは普段行っている地域医療を最大限に実践しつつ、安全を担保し持続性のある支援が可能となった。当初はGoogleのドライブとMapを活用したが、行政的にセキュリティーポリシーが違反になることもあり、途中からMicrosoftのTeamsを活用した体制に移行した。Teamsには様々なアプリを同時に活用できる環境があるため、ZoomのようなWeb会議やLINEのようなチャット機能、Kintoneのようなデータや運用フロー管理なども含め、様々な機能を同時に構築できる。今回はMicrosoftの協力を得て支援システムとして、を構築したので紹介する。