日本教育心理学会第58回総会

講演情報

ポスター発表 PD(01-64)

ポスター発表 PD(01-64)

2016年10月9日(日) 10:00 〜 12:00 展示場 (1階展示場)

[PD12] 家庭形態による幼児の社会的行動の違い

ふたり親家庭と母子家庭での比較

中道圭人 (静岡大学)

キーワード:社会的行動, 幼児, ひとり親家庭

目   的
 近年,ひとり親家庭への支援が重要視されている(内閣府, 2014)。しかし,欧米での研究(e.g. Amato, 2001, 2014; Amato & Keith, 1991)と比べ,日本ではひとり親家庭の子どもの発達に関する知見は蓄積されていない。本研究では,ふたり親家庭・母子家庭出身の幼児を比較することにより,日本における「ひとり親家庭が幼児の社会的行動に及ぼす影響」を検討する。
方   法
 対象児:公立子ども園34園に通う3-6歳児375名。この内,ふたり親家庭の幼児は174名(男87,女87:M = 62.04ヶ月),母子家庭の幼児は201名(男107,女94:M = 62.91ヶ月)であった。
 行動評定者:対象児が所属するクラスを担当する保育者122名(男12,女110:M = 32.55歳:保育経験年数の平均 = 10.60年)であった。
 手続き:本調査は「静岡大学 ヒトを対象とする研究倫理委員会」によって審査され,承認を得た。
 調査では,はじめに,園の責任者などの評定者以外の保育者が,年少-年長の各クラスにいる「ひとり親家庭の幼児」を最大2名まで選出した。また対照群として,ひとり親家庭の幼児と同じクラスで,人数・性・月齢が対応する「ふたり親家庭の幼児」を選出した。
 その後,対象児のクラスの担当保育者が,各対象児の行動の評定や基本属性に関する質問紙に,無記名で回答した。行動の評定では,Ladd & Profilet(1996)や中澤・中道(2007)に基づいて作成された「仲間との関わりの中での社会的行動」に関する35項目(3段階評定)を用いた。下位尺度は,「攻撃行動(仲間を傷つける身体的・言語的な行動)」が7項目,「向社会行動(仲間への共感,協力,援助,親切といった行動)」が7項目,「被排斥(仲間から無視されたり,避けられる状態)」が7項目,「非社交行動(一人で居たがるような,自主的に孤立する行動)」が6項目,「過活動(社会的場面での落ち着きのなさ)」が4項目,「不安-怖がり(社会的場面での不安,心配などの表出の多さ)」が4項目であった。回答後,その質問紙を返送してもらった。
結果・考察
 家庭・性別の各因子の平均得点をTable 1に示す。家庭・学年・性による社会的行動の違いを検討するために,各因子の得点を従属変数とした家庭(2)×学年(2)×性(2)の分散分析を行った。
 その結果,家庭の主効果が「向社会行動」(F (1, 363) = 4.09, p < .05)および「非社交行動」(F (1, 363) = 3.97, p < .05)において有意で,母子家庭の幼児はふたり親家庭の幼児より向社会行動の得点が低く,非社交行動の得点が高かった。また,学年の主効果が「向社会行動」(F (1, 363) = 5.83, p < .01)において有意で,Tukeyの多重比較によると,年少児(M = 2.03, SD = .52)より年長児(M = 2.24, SD = .53)で得点が高かったが(p < .01),年中児(M = 2.18, SD = .50)の得点は年少児・年中児と有意な違いはなかった。さらに,性の主効果が「攻撃行動」(F (1, 363) = 30.32, p < .01),「向社会行動」(F (1, 363) = 12.69, p < .01),「被排斥」(F (1, 363) = 5.80, p < .05),「過活動」(F (1, 363) = 27.94, p < .01)において有意で,男児は女児より「向社会行動」(男児, M = 2.06, SD = .52; 女児, M = 2.25, SD = .51)の得点が低く,「攻撃行動」(男児, M = 1.64, SD = .57; 女児, M = 1.35, SD = .40),「被排斥」(男児, M = 1.22, SD = .38; 女児, M = 1.13, SD = .28),「過活動」(男児, M = 1.84, SD = .64; 女児, M = 1.51, SD = .52)の得点が高かった。その他の主効果や,すべての交互作用は有意でなかった。
 これらの結果は,欧米の知見(e.g. Amato, 2001, 2014; Amato & Keith, 1991)と異なり,日本ではひとり親家庭であることが外在的な問題行動(攻撃行動,過活動)に及ぼす負の影響が小さい可能性を示唆している。また,日本では,母子家庭の幼児は「社交的行動」が多く,「向社会行動」が少ないという「引っ込み思案な傾向」を持つ可能性が示され,他児との活動の機会を増やすような保育者の関わりが重要となろう。

付記:本研究は科研費・基盤B(課題番号 26285149; 代表研究者 中澤 潤)の助成を受けた。