ポスター発表 PD

[PD029] 教育相談定着化に向けた担当者の影響方略と校長のリーダーシップに関する研究 Ⅰ

^○鎌田雅史¹, 西山久子², 迫田裕子³ (1.就実短期大学, 2.福岡教育大学, 3.東亜大学)

キーワード：教育相談の定着化, リーダーシップ, 影響戦術

【問　題】
今日の学校では，児童・生徒の抱えるニーズに対し教育相談の寄与が期待されている。西山（2010）は，教育相談の抱える問題点として，教育相談担当者（担当者）・管理職・学校の状況に依存し，内容が年度ごとに変容する点を指摘し，学校組織に教育相談を定着化させる重要性を指摘している。
この点に関し，教育相談の方向性は，担当者によって方向づけられる傾向があり，担当者には校長や他の教員と協働しながら，円滑な実施や，定着化を促していくことが求められる。しかし，「担当者の他者を巻き込む行動（影響方略）」や，その「有効性（効果）」に関して実証的に検討した研究はほとんど見られない。
そこで基礎研究として，影響方略測定項目の開発を行う。また，探索的に影響方略と教育相談定着化の関連を模索する。

【方　法】
影響方略測定項目の開発　
Yukl, Seifert & Chavez (2008)による拡張版IBQ(Influence Behavior Questionnaire)によって同定されている11の影響方略の構造を参考としながら，元校長経験者，元担当者を含む4名の関連領域の研究者で議論を行い，最終的に27項目が選定された。
質問紙調査の実施
　影響方略測定項目の妥当性を検討し，将来的な研究可能性を模索する目的で以下の調査を行った。
調査対象者　現職教員を対象に調査用紙を配布し，56名(男性20名,女性36名)の回答を得た。
調査項目　影響方略と教育相談定着化の関連を模索する目的で，①性別，校種，勤務校の規模，教職歴，教育相談担当歴，過去に経験した分掌等のフェイスシート項目，②勤務校の教育相談活動の定着化，③一般的な担当者の役割認識，④学校の協働的風土，⑤回答者の教育相談に関わる自己評価，⑥校長による協働促進のリーダーシップ行動，⑦回答者の影響方略に対する校長の対応，⑧回答者が教育相談に関わる領域で使用する影響方略に関して5件法により回答を求めた。　


【分析・結果】
　因子分析　影響方略測定項目について，主因子法による因子分析を行い項目の選定をおこなった。スクリープロットの変化を基準に６因子での解釈が妥当であると判断した(Table1)。さらに，高次因子分析の結果，Hard(α=.90), Soft(α=.73), Rational(α=.89)という3つのメタカテゴリーが抽出された。以上の因子分析結果は，先行知見と符合し妥当に解釈可能な構造であった。
　記述統計量　6つの影響方略の使用に関する記述統計量について，Table 1に示す。
パス解析　探索的にパス解析を行った。最終的に選択されたモデルはFigure1のとおりである。今後の研究の基礎資料としたい。
本研究は，JSPS科研費24530827の助成を受けたものである。