[PH018] 不登校期に起こる心理的・行動的変容
不登校の子を持つ母親のインタビューから
キーワード：不登校, 連携, 母
【目的】
学校は不適応を訴える児童生徒に直面した時，組織的対応，外部機関との連携を基本に支援・対応策を立て実行する。しかし，不適応を訴える児童生徒一人一人の態様は実に様々であり，対応に遅れをとったり対応策を考えるのに戸惑ったりすることが現状である。不登校の背景・要因については様々に研究がなされているが（小泉，1973；斎藤，1987；稲村，1991；竹中，1994），対応策や支援策はあまりない。不適応を訴える児童生徒の背景や要因，取り巻く環境の相互の関連性がある程度想定できるならば，学校において個に応じた対応策や環境設定がより適切に考えられるのではないだろうか。そこで，本研究では，不登校の子を持つ母親へのインタビューから，本人および母親の心理・行動の両面で，一体どのようなことが起こっているのかを明らかにし，学校による適切な支援について検討を行うことを目的とする。
【方法】
調査協力者・調査時期：Ｈ市の教育支援センターに2009年から2011年において通室した児童生徒の保護者10名を対象とし，2013年6月から9月にかけて半構造化面接を実施した。
調査内容：調査内容はICレコーダーで録音し，文字起こしをしてデータ化した。面接回数は1名につき1回，面接時間は約60分とした。データの分析には修正版グラウンデッド・セオリー・アプローチを用いた。分析により生成されたカテゴリー相互の関連を図りつつ，視覚的なモデル図とスト－リーラインの作成を行った。
【結果と考察】
本人，学校，家庭の各領域で，「学校生活に不適応を訴える前の時期」「学校生活に不適応を訴える時期」「学校生活に適応する時期」に区分される心理・行動の変容過程が得られた（Figure 1）。
入学前から，複雑な家族関係や夫婦間の考え方の相違など「家庭の背景に潜むマイナス要因」が存在する場合，入学時において「母から見た幼少期の気になる背景」や「就学の際における不安や心配」が見受けられる。
こうした本人の特徴や家庭の不安定さを背景として，学校生活に不適応を訴え始める時期には，本人に「対人関係の困難さ」「学校に対する不安」の二つが生じている。この時，家庭において我が子のSOSの受け止めの浅さや登校の強要などの「不適応を示した際の軽微な捉え」があったり，学校において「表面的な個の理解」があったりした場合，本人には「身体症状の表出」「外的環境からの孤立」を生み，事態が深刻化する。さらに，学校では，「疲弊を生む学校の問題」の存在と「表面的な個の理解」によって「学校の軽率な言動」が導かれることとなり，これらの三つが相互に連鎖してさらに事態を悪化させる。加えて，家庭においても「学校に対する不信」「母の仕事の継続の難しさ」等の5つの要因が連鎖的に生じ，これらの悪循環も事態の悪化を導いてしまう。
このような悪循環がみられる中，母は「向き合う苦しみを支えたもの」により耐え，教育支援センター等の学校以外の第三者と関わる場によって，本人，学校，そして家庭において好循環への転換の糸口が生まれ，学校生活に適応する時期へと移行する。本人には「自己肯定感の高まり」「動き出す意欲」を生み出し，学校では「配慮ある対応」が導かれ，家庭では「母の受け止める覚悟と自己反省」「本人の動き出すきっかけとなる働きかけ」が導かれる。
これら一連の過程から，不登校の予防もしくは未然防止には，学校でも家庭でも，何よりも表面的な個の理解や軽率な言動に至らないこと，そして，本人，学校，家庭の考えや願いがズレを生じないよう，外部機関をうまく活用することが有用であることがうかがえた。
学校は不適応を訴える児童生徒に直面した時，組織的対応，外部機関との連携を基本に支援・対応策を立て実行する。しかし，不適応を訴える児童生徒一人一人の態様は実に様々であり，対応に遅れをとったり対応策を考えるのに戸惑ったりすることが現状である。不登校の背景・要因については様々に研究がなされているが（小泉，1973；斎藤，1987；稲村，1991；竹中，1994），対応策や支援策はあまりない。不適応を訴える児童生徒の背景や要因，取り巻く環境の相互の関連性がある程度想定できるならば，学校において個に応じた対応策や環境設定がより適切に考えられるのではないだろうか。そこで，本研究では，不登校の子を持つ母親へのインタビューから，本人および母親の心理・行動の両面で，一体どのようなことが起こっているのかを明らかにし，学校による適切な支援について検討を行うことを目的とする。
【方法】
調査協力者・調査時期：Ｈ市の教育支援センターに2009年から2011年において通室した児童生徒の保護者10名を対象とし，2013年6月から9月にかけて半構造化面接を実施した。
調査内容：調査内容はICレコーダーで録音し，文字起こしをしてデータ化した。面接回数は1名につき1回，面接時間は約60分とした。データの分析には修正版グラウンデッド・セオリー・アプローチを用いた。分析により生成されたカテゴリー相互の関連を図りつつ，視覚的なモデル図とスト－リーラインの作成を行った。
【結果と考察】
本人，学校，家庭の各領域で，「学校生活に不適応を訴える前の時期」「学校生活に不適応を訴える時期」「学校生活に適応する時期」に区分される心理・行動の変容過程が得られた（Figure 1）。
入学前から，複雑な家族関係や夫婦間の考え方の相違など「家庭の背景に潜むマイナス要因」が存在する場合，入学時において「母から見た幼少期の気になる背景」や「就学の際における不安や心配」が見受けられる。
こうした本人の特徴や家庭の不安定さを背景として，学校生活に不適応を訴え始める時期には，本人に「対人関係の困難さ」「学校に対する不安」の二つが生じている。この時，家庭において我が子のSOSの受け止めの浅さや登校の強要などの「不適応を示した際の軽微な捉え」があったり，学校において「表面的な個の理解」があったりした場合，本人には「身体症状の表出」「外的環境からの孤立」を生み，事態が深刻化する。さらに，学校では，「疲弊を生む学校の問題」の存在と「表面的な個の理解」によって「学校の軽率な言動」が導かれることとなり，これらの三つが相互に連鎖してさらに事態を悪化させる。加えて，家庭においても「学校に対する不信」「母の仕事の継続の難しさ」等の5つの要因が連鎖的に生じ，これらの悪循環も事態の悪化を導いてしまう。
このような悪循環がみられる中，母は「向き合う苦しみを支えたもの」により耐え，教育支援センター等の学校以外の第三者と関わる場によって，本人，学校，そして家庭において好循環への転換の糸口が生まれ，学校生活に適応する時期へと移行する。本人には「自己肯定感の高まり」「動き出す意欲」を生み出し，学校では「配慮ある対応」が導かれ，家庭では「母の受け止める覚悟と自己反省」「本人の動き出すきっかけとなる働きかけ」が導かれる。
これら一連の過程から，不登校の予防もしくは未然防止には，学校でも家庭でも，何よりも表面的な個の理解や軽率な言動に至らないこと，そして，本人，学校，家庭の考えや願いがズレを生じないよう，外部機関をうまく活用することが有用であることがうかがえた。