一般演題（ポスター）緩和ケア１

[P-2-123] かかりつけ薬局が在宅緩和ケアに関わるために　～オピオイド内服薬から持続皮下注まで～

*今城 宏文¹、廣原 正宜²、串田 一樹² (1. 株式会社アイエムファルマ　ツマシナ薬局、2. 昭和薬科大学)

【はじめに】６５歳以上の人口は、２０４２年にピークを迎えるが、その後も７５歳以上の人口割合は増加し続けることが予想されている。可能な限り住み慣れた地域で、自分らしい暮らしを人生の最期まで続けることができるよう、地域包括ケアシステムの構築を推進されている。終末期がん患者も例外ではなく人生の最後を住み慣れた地域で迎えることができるよう地域の薬局がさまざま機能をもつことが必要である。「患者のための薬局ビジョン」でもかかりつけ薬局は推奨されており、かかりつけ薬局がすべての患者に対して継続的にかかわることが重要である。今回、当薬局の取り組みをもとにすべての薬局が多くのがん患者に対応できる為にどのようなことが必要か検討したので報告する。【活動】2022年12月1日～2023年11月30日に当薬局にてオピオイド使用患者を集計。集計は、患者が特定されないように患者数のみ集計した。オピオイド使用患者は56名であった。その内、オピオイド注射剤使用患者は９名であった。その内、7名は在宅療養中にオピオイド注射剤が導入された。オピオイド使用患者に対して薬剤師が行った業務内容は、服薬状況の確認、疼痛コントロールの確認、服薬指導、多職種との情報共有や提案等であった。【考察】当局のデータでは終末期にオピオイド注射薬が必要となる患者は１６％程度であり、それ以外の患者については経口や坐薬、貼付薬などの剤形で対応できた。その為、無菌調製室などの設備がなくとも多くの薬局で在宅がん緩和ケアへの対応が可能であると考える。地域包括ケアシステムでかかりつけ薬局が終末期がん患者に対応する為には、がんの知識、オピオイドの知識などが必要である。これらの知識を薬剤師が習得する為には、疼痛管理に関わる在宅医との講習や研修などが必要であり、今後薬局がかかりつけ機能を発揮する為にも積極的に取り組んでいくことが必要と考える。