口演29群 在宅療養移行支援②

[口演M-29-1] 退院支援計画書導入による看護師の役割意識と退院支援の円滑化への影響

^○中谷 夏美¹, 大坂 悠², 京田 玲子² (1.蘇生会総合病院, 2.金井病院)

キーワード：退院支援、他職種連携、退院調整、情報共有、受け持ち看護師

【抄録】
【目的】急性期病棟における退院支援の流れや方法を組み込んだ退院支援計画書を作成・導入することで、退院に向けた援助の計画・実施に繋がるか検証する【方法】院内倫理委員会の承認を得て研究に着手。対象者に研究の趣旨、個人情報保護を遵守し、アンケートの回答をもって同意とする旨を口頭及び書面にて説明した。A 病棟に勤務する看護師20 名に対し、従来の退院支援を行っている状態で、退院支援の困難さと実施度を測る目的で前期アンケート調査を実施。平成28 年度地域における医療・介護の連携強化に関する調査研究を参考に、①情報収集に時間がかかる②退院後の患者の生活をイメージできる③患者・家族の希望を把握している④課題を明確にできている⑤支援策を計画できている⑥解決先を実施できている⑦援助内容を修正できている⑧退院支援の進行状況を把握できている⑨退院支援に意欲的に取り組めている⑩他職種と情報共有できている⑪自由回答を設定した。無記名自記式で回収箱にて回収した。退院支援の流れに関するマニュアルや退院支援計画書を作成し、説明会を開催した。退院支援計画書とは、退院支援に向けて必要な情報を多職種が経時的に記載し、現状を共有しながら退院支援・退院調整を計画的に進めるための独自のシートを指す。介護力やサービス利用状況、本人や家族の希望、ADL、医療行為等の項目に沿い、目標や支援策を１週間ごとに更新する。令和2 年4 月～ 8 月運用。前期と同じ内容で後期アンケートを実施した。介入前後の退院支援の困難さと実施度の差を見るため、記述統計処理を施しMann-Whitney 検定を用いて解析した。【結果】退院支援実績数は94 件、アンケート回収率は前期100％、後期80％であった。介入後、ほぼ全ての項目で改善の方向に点数が増加していた。検定結果は、②退院後の患者の生活をイメージできる⑩地域医療連携室と情報共有できているがｐ< 0.001、①情報収集に時間がかかる④課題を明確にできている⑤支援策を計画できている⑧退院支援の進行状況を把握できているがｐ< 0.01 で有意差を認めた。【考察】介入により退院支援における看護師の役割を認識し、他職種へ働きかけができるようになった。また、入院時から退院後の生活を見据えた退院支援計画を立案する事が容易となった。他職種との連携強化や看護師の退院支援への意識の差を埋める事が今後の課題である。